訂正有価証券報告書-第10期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
当社グループは、企業活動を通じて、KAITEKIを実現することを目指しております。KAITEKIとは「時を越え、世代を超え、人と社会、そして地球が心地よい状態」を表した当社独自のコンセプトであり、当社グループは、KAITEKI実現のため、資本の効率性の追求、革新的な技術の創出、そして人・社会・地球の持続性の向上を経営の指標とし、これら3つの経営軸に時間の要素を加味して企業価値を高めていくという「KAITEKI経営」を実践しております。
このような中、当社グループは、平成27年度が最終年度となる中期経営計画「APTSIS 15」の基本方針のもと、平成27年5月に発表した業績目標の達成に向け、事業構造の改革・転換、収益力の強化、財務体質の改善を進めてまいります。機能商品分野では、炭素繊維、ポリエステルフィルム等の成長分野での事業展開の加速と収益の拡大に加え、リチウムイオン電池材料等の創造事業の早期収益化に取り組んでまいります。へルスケア分野では、未だ有効な治療方法がない疾病領域での新薬の開発や海外市場における事業基盤の強化・拡大を進めるとともに、ICT(情報通信技術)を活用した次世代ヘルスケアサービス事業の拡充や再生医療等の分野における新規事業の創出を図ってまいります。素材分野では、石油化学事業の構造改革を着実に進めつつ、MMA事業については、最適な世界供給体制を確立し、優位性を維持・強化してまいります。また、平成26年11月に当社の連結子会社となった大陽日酸㈱においては、産業ガス事業のグローバル展開を積極的に進めることに加え、ユーティリティー供給やヘルスケア分野での協業等によりグループ内でのシナジーを実現してまいります。
また、本年は、平成28年度から5ヵ年の次期中期経営計画を策定いたしますが、この次期中期経営計画では、グローバルな視点に立った最適な経営体制の確立や既存の事業単位を超えた「協奏」によるグループ総合力の一層の強化を図ることに加え、生産性の革新による競合他社との差異化を進めることにより、高収益を生み出す企業に成長することを目指し、各種方針や具体的な施策を定めることとしており、グループとして一丸となってこれらに取り組んでまいります。
さらに、当社グループは、企業の社会的責任を自覚し、安全管理の徹底はもとより、コンプライアンスやリスク管理についてさらに徹底を図るほか、財務報告の信頼性の確保その他内部統制の強化を図ってまいります。
また、当社は、指名委員会等設置会社へ移行し、経営の透明性・公正性の向上、経営監督機能の強化及び意思決定の迅速化による経営の機動性の向上を目指してまいります。
当社グループは、これらの経営諸課題にグループの総力を挙げて対処し、企業価値・株主価値を一層高めていくことにより、株主の皆様のご期待に応えるよう努力してまいります。
このような中、当社グループは、平成27年度が最終年度となる中期経営計画「APTSIS 15」の基本方針のもと、平成27年5月に発表した業績目標の達成に向け、事業構造の改革・転換、収益力の強化、財務体質の改善を進めてまいります。機能商品分野では、炭素繊維、ポリエステルフィルム等の成長分野での事業展開の加速と収益の拡大に加え、リチウムイオン電池材料等の創造事業の早期収益化に取り組んでまいります。へルスケア分野では、未だ有効な治療方法がない疾病領域での新薬の開発や海外市場における事業基盤の強化・拡大を進めるとともに、ICT(情報通信技術)を活用した次世代ヘルスケアサービス事業の拡充や再生医療等の分野における新規事業の創出を図ってまいります。素材分野では、石油化学事業の構造改革を着実に進めつつ、MMA事業については、最適な世界供給体制を確立し、優位性を維持・強化してまいります。また、平成26年11月に当社の連結子会社となった大陽日酸㈱においては、産業ガス事業のグローバル展開を積極的に進めることに加え、ユーティリティー供給やヘルスケア分野での協業等によりグループ内でのシナジーを実現してまいります。
また、本年は、平成28年度から5ヵ年の次期中期経営計画を策定いたしますが、この次期中期経営計画では、グローバルな視点に立った最適な経営体制の確立や既存の事業単位を超えた「協奏」によるグループ総合力の一層の強化を図ることに加え、生産性の革新による競合他社との差異化を進めることにより、高収益を生み出す企業に成長することを目指し、各種方針や具体的な施策を定めることとしており、グループとして一丸となってこれらに取り組んでまいります。
さらに、当社グループは、企業の社会的責任を自覚し、安全管理の徹底はもとより、コンプライアンスやリスク管理についてさらに徹底を図るほか、財務報告の信頼性の確保その他内部統制の強化を図ってまいります。
また、当社は、指名委員会等設置会社へ移行し、経営の透明性・公正性の向上、経営監督機能の強化及び意思決定の迅速化による経営の機動性の向上を目指してまいります。
当社グループは、これらの経営諸課題にグループの総力を挙げて対処し、企業価値・株主価値を一層高めていくことにより、株主の皆様のご期待に応えるよう努力してまいります。