太平化学製品（4223）の経常利益又は経常損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 9544万
- 2009年9月30日 -40.51%
- 5678万
- 2010年3月31日 +248.29%
- 1億9776万
- 2010年9月30日 -53.67%
- 9162万
- 2011年3月31日 +77.14%
- 1億6230万
- 2011年9月30日
- -1349万
- 2012年3月31日 -999.99%
- -1億5074万
- 2012年9月30日 -15.72%
- -1億7444万
- 2013年3月31日 -34.71%
- -2億3498万
- 2013年9月30日
- -8226万
- 2014年3月31日 -43.44%
- -1億1799万
- 2014年9月30日
- 3941万
- 2015年3月31日 +109.5%
- 8257万
- 2015年9月30日 -80.37%
- 1620万
- 2016年3月31日 -69.62%
- 492万
- 2016年9月30日
- -6663万
- 2017年3月31日 -259.16%
- -2億3931万
- 2017年9月30日
- 3679万
- 2018年3月31日 +232.92%
- 1億2249万
- 2018年9月30日 -71.37%
- 3507万
- 2019年3月31日 +11.53%
- 3911万
- 2019年9月30日
- -4446万
- 2020年3月31日 -190.18%
- -1億2903万
- 2020年9月30日
- -9774万
- 2021年3月31日 -52.22%
- -1億4878万
- 2021年9月30日
- 806万
- 2022年3月31日
- -3494万
- 2022年9月30日 -200.8%
- -1億511万
- 2023年3月31日 -83.47%
- -1億9285万
個別
- 2009年3月31日
- 9396万
- 2009年9月30日 -36.63%
- 5955万
- 2010年3月31日 +233.44%
- 1億9856万
- 2010年9月30日 -55.69%
- 8798万
- 2011年3月31日 +79.24%
- 1億5769万
- 2011年9月30日
- -1343万
- 2012年3月31日 -999.99%
- -1億5153万
- 2012年9月30日 -16.56%
- -1億7663万
- 2013年3月31日 -33.72%
- -2億3618万
- 2013年9月30日
- -7592万
- 2014年3月31日 -50.29%
- -1億1410万
- 2014年9月30日
- 3689万
- 2015年3月31日 +123.09%
- 8230万
- 2015年9月30日
- -197万
- 2016年3月31日
- 540万
- 2016年9月30日
- -7192万
- 2017年3月31日 -237.3%
- -2億4261万
- 2017年9月30日
- 2497万
- 2018年3月31日 +304.81%
- 1億108万
- 2018年9月30日 -78.1%
- 2214万
- 2019年3月31日 +14.32%
- 2531万
- 2019年9月30日
- -6328万
- 2020年3月31日 -114.89%
- -1億3599万
- 2020年9月30日
- -1億740万
- 2021年3月31日 -55.01%
- -1億6647万
- 2021年9月30日
- -504万
- 2022年3月31日 -699.8%
- -4036万
- 2022年9月30日 -187.81%
- -1億1617万
- 2023年3月31日 -59.6%
- -1億8541万
- 2023年9月30日
- 3254万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、民需を中心に緩やかな持ち直しの動きが続いております。しかしながら、ロシアによるウクライナ侵攻による国際商品市況の急騰や円安進行により、輸入物価を通じたコストプッシュ型の物価上昇が続いております。2023/06/29 9:25
このような状況のもと、当社グループでは販売価格の是正、一層のコスト削減に努めたものの原材料価格の高騰、半導体不足の影響は大きく、当連結会計年度の売上高は4,099百万円、対前年同期比7百万円(対前年同期比0.2%)の減収にとどまりました。利益面においては、原材料価格の高騰等が影響し、営業損失は、176百万円(前期:営業損失51百万円)、経常損失は、192百万円(前期:経常損失34百万円)となりました。親会社株主に帰属する当期純損失は、228百万円(前期:親会社株主に帰属する当期純損失58百万円)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
