オーナンバ(5816)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億1332万
- 2009年3月31日 -53.95%
- 6億472万
- 2009年12月31日 +2.56%
- 6億2019万
- 2010年3月31日 +68.63%
- 10億4585万
- 2010年6月30日 -71.58%
- 2億9722万
- 2010年9月30日 +204.66%
- 9億551万
- 2010年12月31日 +71.89%
- 15億5649万
- 2011年3月31日 +28.95%
- 20億715万
- 2011年6月30日 -92.41%
- 1億5238万
- 2011年9月30日 +222.87%
- 4億9200万
- 2011年12月31日 +47.05%
- 7億2346万
- 2012年3月31日 -2.15%
- 7億792万
- 2012年6月30日 -99.31%
- 491万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 1億4525万
- 2012年12月31日 +183.79%
- 4億1223万
- 2013年3月31日 +85.54%
- 7億6484万
- 2013年6月30日 -61.3%
- 2億9598万
- 2013年9月30日 +142.81%
- 7億1868万
- 2013年12月31日 +96.62%
- 14億1304万
- 2014年3月31日 +37.62%
- 19億4458万
- 2014年6月30日 -65.37%
- 6億7332万
- 2014年9月30日 +18.34%
- 7億9684万
- 2014年12月31日 +22.25%
- 9億7413万
- 2015年3月31日 -91.34%
- 8435万
- 2015年6月30日 +70.62%
- 1億4393万
- 2015年9月30日 +122.76%
- 3億2061万
- 2015年12月30日 -0.19%
- 3億2000万
- 2015年12月31日 +143.08%
- 7億7784万
- 2016年3月31日 -64.31%
- 2億7764万
- 2016年6月30日 +105.64%
- 5億7095万
- 2016年9月30日 +64.32%
- 9億3818万
- 2016年12月31日 +29.32%
- 12億1322万
- 2017年3月31日 -92.65%
- 8917万
- 2017年6月30日 +188.2%
- 2億5701万
- 2017年9月30日 +45.94%
- 3億7509万
- 2017年12月31日 +28.05%
- 4億8030万
- 2018年3月31日 -91%
- 4323万
- 2018年6月30日 +474.15%
- 2億4824万
- 2018年9月30日 +126.42%
- 5億6205万
- 2018年12月31日 +53.99%
- 8億6550万
- 2019年3月31日 -75.95%
- 2億816万
- 2019年6月30日 +41.68%
- 2億9493万
- 2019年9月30日 +122.2%
- 6億5534万
- 2019年12月31日 +30.51%
- 8億5531万
- 2020年3月31日 -84.4%
- 1億3341万
- 2020年6月30日 +68.51%
- 2億2481万
- 2020年9月30日 +66.57%
- 3億7447万
- 2020年12月31日 +103.41%
- 7億6172万
- 2021年3月31日 -34.23%
- 5億97万
- 2021年6月30日 +61.62%
- 8億966万
- 2021年9月30日 +13.58%
- 9億1959万
- 2021年12月31日 +20.15%
- 11億493万
- 2022年3月31日 -68.1%
- 3億5243万
- 2022年6月30日 +147.29%
- 8億7154万
- 2022年9月30日 +76.49%
- 15億3823万
- 2022年12月31日 +64.38%
- 25億2854万
- 2023年3月31日 -70.79%
- 7億3865万
- 2023年6月30日 +99.38%
- 14億7271万
- 2023年9月30日 +38.82%
- 20億4442万
- 2023年12月31日 +20.91%
- 24億7192万
- 2024年3月31日 -83.73%
- 4億207万
- 2024年6月30日 +113.32%
- 8億5769万
- 2024年9月30日 +61.13%
- 13億8202万
- 2024年12月31日 +58.75%
- 21億9391万
- 2025年3月31日 -74.45%
- 5億6056万
- 2025年6月30日 +99.79%
- 11億1993万
- 2025年9月30日 +55.78%
- 17億4463万
- 2025年12月31日 +49.03%
- 26億
個別
- 2008年3月31日
- 6億4397万
- 2009年3月31日 -54.73%
- 2億9151万
- 2010年3月31日 +11.52%
- 3億2510万
- 2011年3月31日 +119.49%
- 7億1356万
- 2012年3月31日 -98.28%
- 1223万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 3億3813万
- 2014年3月31日 +19.91%
- 4億545万
- 2014年12月31日 -55.2%
- 1億8164万
- 2015年12月31日 +24.31%
- 2億2580万
- 2016年12月31日
- -489万
- 2017年12月31日 -999.99%
- -2億3659万
- 2018年12月31日
- -1億1216万
- 2019年12月31日 -18.37%
- -1億3276万
- 2020年12月31日 -25.04%
- -1億6601万
- 2021年12月31日 -94.52%
- -3億2293万
- 2022年12月31日
- 2億63万
- 2023年12月31日 +90.95%
- 3億8311万
- 2024年12月31日 -35.9%
- 2億4556万
- 2025年12月31日 +12.8%
- 2億7700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/03/28 13:14
(注)全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)等であります。(単位:千円) セグメント間取引消去 △21,163 △8,778 連結財務諸表の営業利益 2,471,929 2,193,919 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/03/28 13:14
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2025/03/28 13:14
当社は事業領域の拡大と収益確保による企業の成長が重要と認識しています。このため、ステークホルダーへの利益還元の視点より、売上高、営業利益率、ROE及び配当性向の四つの指標を中心に考えていきます。
(3) 中長期的な会社の経営戦略 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の業績について、売上面では、自動車関連市場、環境関連市場における需要の増加、及び円安による為替換算上の理由により売上高が増加しました。しかしながら、その他の当社関連市場における売上高は、市況の回復遅れや顧客における在庫調整の影響などにより前年を下回りました。その結果、当社グループの売上高は前年並みとなりました。2025/03/28 13:14
利益面では、原価低減活動、さらには材料価格上昇分などへの対応として製品価格の改定に取り組みました。しかしながら、市況の回復遅れや顧客における在庫調整などによる売上高の減少等により、利益は減少しました。その結果、営業利益、経常利益は前年を下回りました。一方、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、当年5月の本社移転に伴う旧本社の土地売却益を特別利益に計上したことにより、前年を上回りました。
当初計画との比較では、市場の回復遅れや顧客における在庫調整などの影響により、売上高の回復が当初の想定以上に遅れ、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は当初計画を下回る結果となりました。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 事業年度の財務諸表に計上した金額
繰延税金資産(繰延税金負債相殺前) 98,864千円
2.識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
(1)算出方法
当社はグループ通算制度を適用していることから、グループ通算制度適用会社の将来の収益力やタックスプランニング等に基づき一時差異等加減算前課税所得を見積もり、回収可能性があると判断した将来減算一時差異等に対して、繰延税金資産を計上しております。
(2)主要な仮定
繰延税金資産の回収可能性の検討においては、将来の課税所得の前提となる「中期経営計画」及び「年度事業計画」を基礎として算定しており、主要な仮定は、主に売上高及び営業利益の予測であります。
(3)翌事業年度の財務諸表に与える影響
繰延税金資産の回収可能性は、グループ通算制度適用会社の将来の課税所得の見積りに依存するため、翌事業年度の不確実な経済状況及び経営状況の影響を受け、その見積額の前提条件や仮定に変更が生じた場合には、翌事業年度の損益及び財政状態に重要な影響を与える可能性があります。
当事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
繰延税金資産の回収可能性2025/03/28 13:14 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)主要な仮定2025/03/28 13:14
繰延税金資産の回収可能性の検討においては、将来の課税所得の前提となる「中期経営計画」及び「年度事業計画」を基礎として算定しており、主要な仮定は、主に売上高及び営業利益の予測であります。
(3)翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響