有価証券報告書-第156期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「販売権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。
この結果、前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,061百万円は、「販売権」として組み替えています。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた「特別損失」の「事業構造改善費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて記載することとしました。
この結果、前連結会計年度において、「特別損失」の「事業構造改善費用」に表示していた125百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「長期貸付けによる支出」及び「長期貸付金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて記載することとしました。
この結果、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「長期貸付けによる支出」に表示していた△131百万円及び「長期貸付金の回収による収入」に表示していた42百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「販売権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。
この結果、前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,061百万円は、「販売権」として組み替えています。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた「特別損失」の「事業構造改善費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて記載することとしました。
この結果、前連結会計年度において、「特別損失」の「事業構造改善費用」に表示していた125百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「長期貸付けによる支出」及び「長期貸付金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて記載することとしました。
この結果、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「長期貸付けによる支出」に表示していた△131百万円及び「長期貸付金の回収による収入」に表示していた42百万円は、「その他」として組み替えています。