有価証券報告書-第135期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「為替差損」及び「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、金額的重要性が増したため当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた427百万円は、「為替差損」3百万円と「その他」423百万円として組み替え、「特別利益」の「その他」に表示していた0百万円は、「投資有価証券売却益」0百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」、「賞与引当金の増減額」、「退職給付に係る負債の増減額」、「役員退職慰労引当金の増減額」、「支払利息」、「為替差損益」、「固定資産売却損益」、「有形固定資産除却損」、「未払金の増減額」及び「未払消費税等の増減額」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「減損損失」79百万円、「賞与引当金の増減額」121百万円、「退職給付に係る負債の増減額」232百万円、「役員退職慰労引当金の増減額」△88百万円、「支払利息」50百万円、「為替差損益」67百万円、「固定資産売却損益」△29百万円、「有形固定資産除却損」84百万円、「未払金の増減額」△405百万円 及び「未払消費税等の増減額」69百万円、「その他」357万円は、「その他」538百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「為替差損」及び「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、金額的重要性が増したため当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた427百万円は、「為替差損」3百万円と「その他」423百万円として組み替え、「特別利益」の「その他」に表示していた0百万円は、「投資有価証券売却益」0百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」、「賞与引当金の増減額」、「退職給付に係る負債の増減額」、「役員退職慰労引当金の増減額」、「支払利息」、「為替差損益」、「固定資産売却損益」、「有形固定資産除却損」、「未払金の増減額」及び「未払消費税等の増減額」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「減損損失」79百万円、「賞与引当金の増減額」121百万円、「退職給付に係る負債の増減額」232百万円、「役員退職慰労引当金の増減額」△88百万円、「支払利息」50百万円、「為替差損益」67百万円、「固定資産売却損益」△29百万円、「有形固定資産除却損」84百万円、「未払金の増減額」△405百万円 及び「未払消費税等の増減額」69百万円、「その他」357万円は、「その他」538百万円として組み替えております。