太陽 HD（4626）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 8500万
2010年3月31日 -44.71%: 4700万
2010年12月31日 -48.94%: 2400万
2011年3月31日 -16.67%: 2000万
2012年3月31日 +140%: 4800万
2013年3月31日 -39.58%: 2900万
2013年6月30日 +999.99%: 33億5700万
2013年9月30日 +36.07%: 45億6800万
2013年12月31日 -0.7%: 45億3600万
2014年3月31日 +4.61%: 47億4500万
2014年6月30日 -4.97%: 45億900万
2014年9月30日 -0.78%: 44億7400万
2014年12月31日 +4.14%: 46億5900万
2015年3月31日 +4.08%: 48億4900万
2015年6月30日 +0.19%: 48億5800万
2015年9月30日 +1.38%: 49億2500万
2015年12月31日 -9.64%: 44億5000万
2016年3月31日 -0.4%: 44億3200万
2016年6月30日 -6.05%: 41億6400万
2016年9月30日 -10.25%: 37億3700万
2016年12月31日 -0.56%: 37億1600万
2017年3月31日 +10.44%: 41億400万
2017年6月30日 +0.9%: 41億4100万
2017年9月30日 -2.34%: 40億4400万
2017年12月31日 -0.52%: 40億2300万
2018年3月31日 -83.25%: 6億7400万
2018年6月30日 +182.79%: 19億600万
2018年9月30日 +1.89%: 19億4200万
2018年12月31日 -5.25%: 18億4000万
2019年3月31日 -62.45%: 6億9100万
2019年6月30日 -5.21%: 6億5500万
2019年9月30日 +7.02%: 7億100万
2019年12月31日 +969.76%: 74億9900万
2020年3月31日 -8.71%: 68億4600万
2020年6月30日 -1.62%: 67億3500万
2020年9月30日 -1.83%: 66億1200万
2020年12月31日 -1.75%: 64億9600万
2021年3月31日 -1.42%: 64億400万
2021年6月30日 -1.72%: 62億9400万
2021年9月30日 -1.81%: 61億8000万
2021年12月31日 -1.67%: 60億7700万
2022年3月31日 -1.73%: 59億7200万
2022年6月30日 -1.39%: 58億8900万
2022年9月30日 -2.16%: 57億6200万
2022年12月31日 -2.67%: 56億800万
2023年3月31日 -11.31%: 49億7400万
2023年6月30日 -37.56%: 31億600万
2023年9月30日 -2.38%: 30億3200万
2023年12月31日 -2.51%: 29億5600万
2024年3月31日 -2.03%: 28億9600万
2024年6月30日 -1.73%: 28億4600万
2024年9月30日 -4.08%: 27億3000万
2024年12月31日 -1.61%: 26億8600万
2025年3月31日 +12.88%: 30億3200万
2025年6月30日 -1.25%: 29億9400万
2025年9月30日 -3.14%: 29億
2025年12月31日 -2.52%: 28億2700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ICT事業、ファインケミカル事業、エネルギー事業、食糧事業等です。これらを総称してICT&S事業といいます。
2.減価償却費には、のれんの償却額を含んでいません。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2025/06/17 12:00

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ICT事業、ファインケミカル事業、エネルギー事業、食糧事業等です。これらを総称してICT&S事業といいます。
2.減価償却費には、のれんの償却額を含んでいません。2025/06/17 12:00

#3 会計方針に関する事項（連結）

なお、在外連結子会社の資産及び負債は連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めています。
(7)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、20年以内で均等償却を行っています。

2025/06/17 12:00

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前連結会計年度(2024年 3月31日)	当連結会計年度(2025年 3月31日)
配当金源泉税損金不算入永久差異	2.85	2.81
のれん償却に係る税金等調整額	1.20	1.00
試験研究費等税額控除	△5.04	△4.27

3.法人税等の税率変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律(令和7年法律第13号)」が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、

2025/06/17 12:00