- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間消去△2,421百万円及び、各報告セグメントに配分していない全社資産の金額76,790百万円が含まれています。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の金融資産(現金及び預金、有価証券、投資有価証券等)及び管理部門に係る資産です。
(3) 減価償却費の調整額は、全社資産及びセグメント間消去に係る減価償却費です。
なお、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用が含まれています。
2015/06/23 16:25- #2 セグメント表の脚注(連結)
減価償却費の調整額は、全社資産及びセグメント間消去に係る減価償却費です。
なお、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用が含まれています。
2015/06/23 16:25- #3 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額並びにおおよその割合は次のとおりです。
| 前事業年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日) | 当事業年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日) |
| 給料・賞与 | 17,258 | 〃 | 17,672 | 〃 |
| 減価償却費 | 4,622 | 〃 | 4,121 | 〃 |
| 退職給付費用 | 1,456 | 〃 | 1,603 | 〃 |
おおよその割合
2015/06/23 16:25- #4 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
減価償却方法の変更を契機に使用実態の調査を行った結果、当事業年度より使用実態に基づき一部の有形固定資産の耐用年数を見直しています。また、残存価額について備忘価額まで償却する方法に変更しています。
これらの変更により、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費は290百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ290百万円増加しています。
なお、従来の方法に比べて、当事業年度の1株当たり当期純利益金額は47銭増加しています。
2015/06/23 16:25- #5 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
当社グループでは、減価償却方法の変更を契機に使用実態の調査を行った結果、当連結会計年度より使用実態に基づき一部の有形固定資産の耐用年数を見直しています。また、当社及び国内連結子会社では残存価額について備忘価額まで償却する方法に変更しています。
これらの変更により、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の減価償却費は49百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ49百万円減少しています。なお、1株当たり情報に与える影響は当該箇所に記載しています。
2015/06/23 16:25- #6 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
当社グループでは、既存品育成を始めとしたマーケティングや事業運営スタイルの抜本的な見直しによる長期安定的な設備の稼働や収益獲得が今後見込まれること及び海外市場での持続的な成長や対応強化とグローバル展開の進展による処理統一の観点から、有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、海外連結子会社と同じ定額法に変更することが、経営実態をより適切に反映すると判断しました。
この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費は1,019百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ1,019百万円増加しています。
なお、従来の方法に比べて、当事業年度の1株当たり当期純利益金額は1円64銭増加しています。
2015/06/23 16:25- #7 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
当社グループでは、既存品育成を始めとしたマーケティングや事業運営スタイルの抜本的な見直しによる長期安定的な設備の稼働や収益獲得が今後見込まれること及び海外市場での持続的な成長や対応強化とグローバル展開の進展による処理統一の観点から、有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、当社及び国内連結子会社について海外連結子会社と同じ定額法に変更することが、経営実態をより適切に反映すると判断しました。
この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の減価償却費は1,124百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ1,124百万円増加しています。なお、1株当たり情報に与える影響は当該箇所に記載しています。
2015/06/23 16:25- #8 業績等の概要
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益(49,038百万円)に減価償却費(33,353百万円)、のれん償却額(4,726百万円)などの非資金費用や、売上債権の減少(11,173百万円)があった一方、事業譲渡益(22,268百万円)、たな卸資産の増加(11,625百万円)、仕入債務の減少(8,586百万円)、法人税等の支払額(24,693百万円)などにより、前年同期と比べ52,185百万円減少の32,134百万円の収入となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2015/06/23 16:25- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前事業年度(2014年3月31日) | 当事業年度(2015年3月31日) |
| 関係会社株式評価損 | 15,498百万円 | 14,046百万円 |
| 減価償却費 | 4,324 〃 | 3,326 〃 |
| たな卸資産 | 2,726 〃 | 2,968 〃 |
(注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれています。
2015/06/23 16:25- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前連結会計年度(2014年3月31日) | 当連結会計年度(2015年3月31日) |
| 税務上の繰越欠損金 | 495 〃 | 3,130 〃 |
| 減価償却費 | 3,410 〃 | 2,201 〃 |
| 返品調整引当金 | 540 〃 | 1,661 〃 |
(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。
2015/06/23 16:25- #11 製造原価明細書(連結)
※2 主な内訳は次のとおりです。
| 項目 | 前事業年度 | 当事業年度 |
| 外注加工費 | 3,608百万円 | 4,994百万円 |
| 減価償却費 | 3,041 〃 | 2,297 〃 |
| 修繕費 | 1,286 〃 | 1,176 〃 |
(原価計算の方法)
標準原価に基づく単純総合原価計算を採用し、原価差額は期末に売上原価、製品及び仕掛品に配賦しています。
2015/06/23 16:25