訂正有価証券報告書-第35期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
ただし、匿名組合出資金については、当該匿名組合の直近決算期における純資産の当社持分相当額を計上しております。
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
貸借対照表価額は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法
商品
月別総平均法による原価法
貯蔵品
最終仕入原価法