4464 ソフト99コーポレーション

4464
2026/04/02
時価
759億円
PER 予
26.17倍
2010年以降
7.66-20.44倍
(2010-2025年)
PBR
1.26倍
2010年以降
0.24-0.8倍
(2010-2025年)
配当 予
1.38%
ROE 予
4.81%
ROA 予
4.24%
資料
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ソフト99コーポレーション(4464)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
2億6621万
2009年3月31日 -0.78%
2億6415万
2010年3月31日 -12.81%
2億3032万
2011年3月31日 -13.34%
1億9959万
2012年3月31日 -12.11%
1億7542万
2013年3月31日 -11.66%
1億5497万
2014年3月31日 +11.97%
1億7352万
2015年3月31日 -10.46%
1億5536万
2016年3月31日 -10.41%
1億3919万
2017年3月31日 +4.5%
1億4545万
2018年3月31日 -0.71%
1億4442万
2019年3月31日 +4.51%
1億5093万
2020年3月31日 -10.21%
1億3552万
2021年3月31日 -47.55%
7108万
2022年3月31日 +7.11%
7613万
2023年3月31日 -12.05%
6696万
2024年3月31日 -12.38%
5867万
2025年3月31日 -1.11%
5802万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/26 9:14
#2 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物413千円建物及び構築物1,250千円
機械装置及び運搬具3,058機械装置及び運搬具5,580
2025/06/26 9:14
#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※3 有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物9,782千円9,782千円
機械装置及び運搬具-5,800
2025/06/26 9:14
#4 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
場所用途種類
大阪府枚方市飲食店舗(飲食設備等)建物及び構築物、その他
岐阜県高山市遊休資産土地
当社グループは、主として継続的に収支の把握がなされる事業内容又は事業所単位に基づき資産のグルーピングを行い、賃貸用資産及び使用の見込みがない遊休資産は原則として物件ごとに個別のグループとし、独立したキャッシュ・フローを生み出さない本社及び厚生施設等については各社の共用資産としております。収益性が低下し投資の回収が見込めなくなった資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額24,720千円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物17,903千円、その他5,916千円、土地900千円であります。
なお、回収可能価額は、土地については、固定資産税評価額等に基づく正味売却価額により測定しております。その他の資産については、使用価値により測定しており、使用価値は零として評価しております。
2025/06/26 9:14
#5 設備投資等の概要
ファインケミカル事業では、主に、当社におきまして、ソフトウエア関連で399百万円の投資を行った他、建物及び構築物の取得で170百万円の設備投資を実施しました。
ポーラスマテリアル事業では、アイオン(株)におきまして、主に工場への投資のため機械装置及び運搬具や、工具、器具及び備品の取得で132百万円の投資を実施しました。
2025/06/26 9:14
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
2025/06/26 9:14
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
2025/06/26 9:14

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