④指標及び目標
「YX2026」においては、それぞれのマテリアリティにおける目指す姿を実現するためのサステナビリティ指標(KPI)とリスクと機会の両面からサステナビリティ目標を設定し、企業価値向上と持続的な社会・環境への貢献を目指しています。指標及び目標、2024年度の実績は以下の通りです。

マテリアリティ	指標(KPI)		目標	2024年度実績
製品・サービス: 持続可能な社会に貢献する製品・サービスの提供	①E+マーク(電動車対応)タイヤの商品数		2026年度:10商品	5商品
	②VF(Very High Flexion)規格及びPFO(Pressure Field Operation)規格(注1)に適合したタイヤサイズ数		2026年度:合計384サイズ	合計272サイズ
	③DXを活用したタイヤのマネジメント/メンテナンスサービス(T.M.S)の利用数
		車両登録台数	2026年度:5万台	49,019台
		タイヤ点検本数	2026年度:年間45万本	328,823本
環境: 脱炭素社会・循環型経済への貢献	①温室効果ガス排出量(Scope1+2)削減		2026年度:2019年度比30%削減 2030年度:同40%削減 2050年度:カーボンニュートラル 達成	(注2)
	②再生可能エネルギーの割合		2050年度:100%達成	(注2)
	③再生可能原料・リサイクル原料使用率		2026年度:28% 2030年度:40% 2050年度:サステナブル原料 100%達成	29.8%

マテリアリティ	指標(KPI)		目標	2024年度実績
環境: 自然との共生	①「YOKOHAMA千年の杜」活動における植樹・苗木提供本数		2030年度:植樹・苗木提供本数累 計150万本	1,399,664本
	②事業拠点の環境省「自然共生サイト」認定件数		2026年度:累計5拠点	累計1拠点
	③重大環境事故件数(大気、水、土壌)		0件の継続	0件
地域社会: 地域社会との共生	従業員社会貢献基金「YOKOHAMAまごころ基金」による社会貢献団体支援		年間10件以上	12件
人的資本: 持続的な企業価値向上を実現する人材力	①女性管理職(課長以上)比率(単体)		2026年度:5% 2030年度:10%	3.2%
	②男性育児休業取得率(単体)		2026年度:100% 2030年度:100% (取得期間の拡充)	83.7%
	③社員の65歳到達後の継続雇用率(単体)(注3)		2024～2026年度: 期間平均65%以上 2027～2030年度: 期間平均70%以上	2022～2024年度 期間平均73.3%
	④能力開発研修受講者数
		MBA等経営教育受講率(単体)	2026年度:部門長の15%(累計)	8.3%
		DXリーダー育成教育受講率(単体)(注4)	2026年度:事務・技術系職員の10%(累計)	0.6%
	⑤従業員エンゲージメントスコア(注5)		2026年度:70	68.8

サプライチェーン: 持続可能なサプライチェーンの構築	①天然ゴム農園の調査件数	2030年度:累計1,200件	861件
	②天然ゴム農家向けセミナーイベントの実施件数	年間2件以上	2件
	③サプライチェーンにおける人権デューデリジェンス(インパクト・アセスメント)実施件数	年間1件	1件
ガバナンス: コーポレートガバナンス強化による経営のレジリエンス向上	取締役会におけるサステナビリティ関連事案の報告・審議件数	年間4件(四半期に1回)以上	4件

(注)1.農作物の根への影響を最小限に抑える低圧走行可能なタイヤの規格です。
2.第三者検証証意見書を取得した確定値による算出を予定しております。2025年7月発行予定の統合報告書における記載をご参照下さい。
3.65歳に到達した事務職、技術職及び技能職の社員のうち、当社又は子会社にて65歳以降も継続雇用された社員の割合を示しております。
4.DXリーダー育成教育は、2024年度の期中から開始しております。
5.提出会社(単体)の従業員を対象とした「従業員意識調査」の結果から算出しております。