有価証券報告書-第141期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

(セグメント情報等)
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち、分離された財務諸表が入手可能であり、取締役会において経営資源の配分や業績の評価を行うために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、製品・サービス別の事業部を置き、各事業部は取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の総合的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社は、事業部別のセグメントから構成されており、主要な事業である「タイヤ」「MB」「ATG」を報告セグメントに分類しております。
各報告セグメントに属する主要な製品

セグメント	主 要 製 品
タイヤ	乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、建設車両用、産業車両用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品
MB	コンベヤベルト、ゴム板、各種ホース、防舷材、オイルフェンス、マリンホース、型物、空気バネ、ハイウェイジョイント、橋梁用ゴム支承、防水材、止水材、防音・防振商品、接着剤、シーリング材、コーティング材、封止材、航空部品
ATG	農業機械用、産業車両用、建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ

(報告セグメントの変更等に関する事項)
当連結会計年度において、Alliance Tire Groupを連結の範囲に含めたことにより、新たな報告セグメントとして「ATG」を新設しております。この事業区分の新設は、中期経営計画の事業戦略に沿った当社グループの経営管理の実態を適正に表示するためのものであります。これにより、当社の報告セグメントは従来からの当社グループが営む事業を種類別に管理する報告セグメントである「タイヤ」、「MB」に「ATG」を加えた3セグメントで構成されております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報

前連結会計年度(自平成27年1月1日 至平成27年12月31日)

(単位:百万円)

	報告セグメント				その他 (注)1	合計	調整額 (注)2	連結財務諸 表計上額 (注)3
	タイヤ	MB	ATG	計
売上高
外部顧客への売上高	500,623	121,706	-	622,330	7,525	629,856	-	629,856
セグメント間の内部 売上高又は振替高	1,864	96	-	1,960	15,119	17,080	△17,080	-
計	502,488	121,803	-	624,291	22,645	646,936	△17,080	629,856
セグメント利益	43,037	10,534	-	53,571	977	54,548	△12	54,536
セグメント資産	564,385	100,410	-	664,796	47,473	712,269	△1,552	710,716
その他の項目
減価償却費	27,648	2,995	-	30,643	360	31,004	355	31,359
減損損失	1,946	-	-	1,946	-	1,946	-	1,946
持分法適用会社への 投資額	65	-	-	65	-	65	-	65
有形固定資産及び 無形固定資産の増加額	45,784	4,247	-	50,031	380	50,412	585	50,997

(注) 1 「その他」の区分は、スポーツ用品の販売等であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△37,760百万円と、各セグメントに配分していない全社資産36,208百万円が含まれており、全社資産は主に現預金等の余資運用資産及び投資有価証券等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

当連結会計年度(自平成28年1月1日 至平成28年12月31日)

(単位:百万円)

	報告セグメント				その他 (注)1	合計	調整額 (注)2	連結財務諸 表計上額 (注)3
	タイヤ	MB	ATG	計
売上高
外部顧客への売上高	450,562	112,130	25,473	588,165	8,028	596,193	-	596,193
セグメント間の内部 売上高又は振替高	1,706	80	5	1,791	14,154	15,946	△15,946	-
計	452,268	112,210	25,478	589,957	22,182	612,139	△15,946	596,193
セグメント利益	36,329	7,490	△2,109	41,711	699	42,411	△93	42,317
セグメント資産	539,040	103,026	208,154	850,222	50,085	900,308	2,682	902,990
その他の項目
減価償却費	26,588	3,489	2,511	32,590	354	32,945	258	33,203
のれんの償却額	42	-	2,120	2,163	-	2,163	-	2,163
減損損失	4,064	2,379	-	6,444	-	6,444	-	6,444
有形固定資産及び 無形固定資産の増加額	25,627	5,213	2,323	33,164	278	33,443	2,484	35,927

(注) 1 「その他」の区分は、スポーツ用品の販売等であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△40,610百万円と、各セグメントに配分していない全社資産43,292百万円が含まれており、全社資産は主に現預金等の余資運用資産及び投資有価証券等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去等△415百万円と、各セグメントに配分していない全社資産に係る固定資産の増加額2,900百万円であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高

			(単位:百万円)
日 本	米 国	そ の 他	合 計
297,116	154,647	178,092	629,856

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国ごとに分類しております。
(2) 有形固定資産

					(単位:百万円)
日 本	米 国	フィリピン	中 国	タ イ	そ の 他	合 計
109,921	53,606	32,429	32,124	22,889	10,690	261,661

3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
当連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高

			(単位:百万円)
日 本	米 国	そ の 他	合 計
285,678	138,799	171,715	596,193

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国ごとに分類しております。
(2) 有形固定資産

						(単位:百万円)
日 本	米 国	フィリピン	インド	中 国	タ イ	そ の 他	合 計
115,452	50,563	29,976	26,999	25,171	20,441	30,303	298,907

3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
金額的重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日)

(単位:百万円)

	報告セグメント				その他	合計
	タイヤ	MB	ATG	計
当期末残高	-	-	88,564	88,564	-	88,564

(注) のれん償却額に関しては、セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
該当する事項はありません。
当連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日)
該当する事項はありません。