櫻護謨(5189)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 19億8567万
- 2009年3月31日 -4.63%
- 18億9379万
- 2010年3月31日 -2.37%
- 18億4884万
- 2011年3月31日 -3.58%
- 17億8269万
- 2012年3月31日 -3.55%
- 17億1933万
- 2013年3月31日 +3.84%
- 17億8537万
- 2014年3月31日 +0.19%
- 17億8885万
- 2015年3月31日 -0.47%
- 17億8035万
- 2016年3月31日 +5.89%
- 18億8518万
- 2017年3月31日 -1.95%
- 18億4849万
- 2018年3月31日 -2.97%
- 17億9357万
- 2019年3月31日 +1.17%
- 18億1453万
- 2020年3月31日 -1.3%
- 17億9094万
- 2021年3月31日 +0.8%
- 18億534万
- 2022年3月31日 -5.93%
- 16億9831万
- 2023年3月31日 -7.24%
- 15億7540万
- 2024年3月31日 -7.11%
- 14億6340万
- 2025年3月31日 -7.46%
- 13億5424万
- 2026年3月31日 -8.23%
- 12億4280万
個別
- 2008年3月31日
- 19億7437万
- 2009年3月31日 -4.62%
- 18億8318万
- 2010年3月31日 -2.88%
- 18億2895万
- 2011年3月31日 -3.58%
- 17億6340万
- 2012年3月31日 -3.63%
- 16億9933万
- 2013年3月31日 +3.93%
- 17億6616万
- 2014年3月31日 +0.24%
- 17億7039万
- 2015年3月31日 -0.44%
- 17億6262万
- 2016年3月31日 +5.97%
- 18億6786万
- 2017年3月31日 -1.92%
- 18億3193万
- 2018年3月31日 -2.97%
- 17億7747万
- 2019年3月31日 +1.22%
- 17億9912万
- 2020年3月31日 -1.27%
- 17億7621万
- 2021年3月31日 +0.83%
- 17億9103万
- 2022年3月31日 -5.94%
- 16億8466万
- 2023年3月31日 -7.44%
- 15億5931万
- 2024年3月31日 -7.19%
- 14億4718万
- 2025年3月31日 -7.47%
- 13億3910万
- 2026年3月31日 -8.18%
- 12億2962万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」の内容は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は除いております。2026/06/24 11:59
2.連結会社以外から建物の一部を賃借しております。年間賃借料は55,111千円であります。
3.連結会社以外から建物の一部を賃借しております。なお、年間賃借料は重要性が低いため記載を省略しております。 - #2 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- 福利厚生施設所有のための土地賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、遊休資産として判定をしたことに伴い、当該遊休資産の資産除去債務について再見積りを実施しました。2026/06/24 11:59
この見積りの変更において、直近の物価高騰や新たな情報の入手等を行った結果、112,728千円を変更前の資産除去債務残高に加算いたしました。なお、当該見積りの変更に伴って計上した資産除去債務に対応する建物について減損損失を計上し、当事業年度の税引前当期純利益は同額減少しております。 - #3 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- 福利厚生施設所有のための土地賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、遊休資産として判定をしたことに伴い、当該遊休資産の資産除去債務について再見積りを実施しました。2026/06/24 11:59
この見積りの変更において、直近の物価高騰や新たな情報の入手等を行った結果、112,728千円を変更前の資産除去債務残高に加算いたしました。なお、当該見積りの変更に伴って計上した資産除去債務に対応する建物について減損損失を計上し、当連結会計年度の税金等調整前当期純利益は同額減少しております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2026/06/24 11:59
但し、1998年4月1日に以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。不動産賃貸部門においては定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳2026/06/24 11:59
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 0 千円 2,839 千円 構築物 - 〃 0 〃 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保資産2026/06/24 11:59
上記に対応する債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物 1,227,899 千円 1,130,149 千円 構築物 42,258 〃 41,749 〃
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 3 有形固定資産の増加のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/24 11:59
4 有形固定資産の減少のうち主なものは次のとおりであります。建物 大田原製作所 資産除去債務 112,728千円 機械及び装置 大田原製作所 航空製品製造設備 47,240千円
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 11:59
(2) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失 栃木県大田原市 遊休資産 建物 26,798千円
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落している資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/06/24 11:59
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。不動産賃貸部門においては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。