櫻護謨(5189)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 19億8567万
- 2009年3月31日 -4.63%
- 18億9379万
- 2010年3月31日 -2.37%
- 18億4884万
- 2011年3月31日 -3.58%
- 17億8269万
- 2012年3月31日 -3.55%
- 17億1933万
- 2013年3月31日 +3.84%
- 17億8537万
- 2014年3月31日 +0.19%
- 17億8885万
- 2015年3月31日 -0.47%
- 17億8035万
- 2016年3月31日 +5.89%
- 18億8518万
- 2017年3月31日 -1.95%
- 18億4849万
- 2018年3月31日 -2.97%
- 17億9357万
- 2019年3月31日 +1.17%
- 18億1453万
- 2020年3月31日 -1.3%
- 17億9094万
- 2021年3月31日 +0.8%
- 18億534万
- 2022年3月31日 -5.93%
- 16億9831万
- 2023年3月31日 -7.24%
- 15億7540万
- 2024年3月31日 -7.11%
- 14億6340万
- 2025年3月31日 -7.46%
- 13億5424万
個別
- 2008年3月31日
- 19億7437万
- 2009年3月31日 -4.62%
- 18億8318万
- 2010年3月31日 -2.88%
- 18億2895万
- 2011年3月31日 -3.58%
- 17億6340万
- 2012年3月31日 -3.63%
- 16億9933万
- 2013年3月31日 +3.93%
- 17億6616万
- 2014年3月31日 +0.24%
- 17億7039万
- 2015年3月31日 -0.44%
- 17億6262万
- 2016年3月31日 +5.97%
- 18億6786万
- 2017年3月31日 -1.92%
- 18億3193万
- 2018年3月31日 -2.97%
- 17億7747万
- 2019年3月31日 +1.22%
- 17億9912万
- 2020年3月31日 -1.27%
- 17億7621万
- 2021年3月31日 +0.83%
- 17億9103万
- 2022年3月31日 -5.94%
- 16億8466万
- 2023年3月31日 -7.44%
- 15億5931万
- 2024年3月31日 -7.19%
- 14億4718万
- 2025年3月31日 -7.47%
- 13億3910万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」の内容は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は除いております。2025/06/27 9:53
2.連結会社以外から建物の一部を賃借しております。年間賃借料は55,111千円であります。
3.連結会社以外から建物の一部を賃借しております。なお、年間賃借料は重要性が低いため記載を省略しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/06/27 9:53
但し、1998年4月1日に以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。不動産賃貸部門においては定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内訳2025/06/27 9:53
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 1,540 千円 0 千円 構築物 0 〃 - 〃 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保資産2025/06/27 9:53
上記に対応する債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物 1,330,888 千円 1,227,899 千円 構築物 38,637 〃 42,258 〃
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2025/06/27 9:53
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/27 9:53
(2) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失 栃木県大田原市 遊休資産 建物 26,798千円
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落している資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/27 9:53
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。不動産賃貸部門においては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。