減価償却費

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

※1 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
退職給付費用	199		180
減価償却費	216		215
研究開発費	1,811		1,848

おおよその割合

2018/06/22 14:39

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(営業利益)
当連結会計年度における営業利益は、前連結会計年度に比べ5億7千5百万円増加し、48億6千4百万円(前連結会計年度比13.4%増)となりました。先行投資による減価償却費の増加や欧州における原材料価格の高騰の影響などがありましたが、増収効果と販管費の伸びが抑えられたことが要因です。
(経常利益)

2018/06/22 14:39

#3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注) 賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産には、サービスの提供及び経営管理として当社及び一部の子会社が使用している部分も含むため、当該部分の賃貸収益は、計上されておりません。なお、当該不動産に係る費用(減価償却費、修繕費、保険料、租税公課等)については、賃貸費用に含まれております。

2018/06/22 14:39