有価証券報告書-第105期(2023/01/01-2023/12/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記していた「流動負債」の「事業場閉鎖損失引当金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「事業場閉鎖損失引当金」に表示していた28百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「固定負債」の「事業場閉鎖損失引当金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「事業場閉鎖損失引当金」に表示していた256百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「固定負債」の「債務保証損失引当金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「債務保証損失引当金」に表示していた259百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
(損益計算書)
前事業年度において「特別利益」の「その他」に含めて表示していた「特別修繕引当金戻入額」は、当事業年度において特別利益の総額の100分の10を超えたため、独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた814百万円は、「特別修繕引当金戻入額」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「特別利益」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた1,773百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「特別利益」の「債務保証損失引当金戻入額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「債務保証損失引当金戻入額」に表示していた1,055百万円は、「その他」として組み替えています。
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記していた「流動負債」の「事業場閉鎖損失引当金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「事業場閉鎖損失引当金」に表示していた28百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「固定負債」の「事業場閉鎖損失引当金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「事業場閉鎖損失引当金」に表示していた256百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「固定負債」の「債務保証損失引当金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他の引当金」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「債務保証損失引当金」に表示していた259百万円は、「その他の引当金」として組み替えています。
(損益計算書)
前事業年度において「特別利益」の「その他」に含めて表示していた「特別修繕引当金戻入額」は、当事業年度において特別利益の総額の100分の10を超えたため、独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた814百万円は、「特別修繕引当金戻入額」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「特別利益」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた1,773百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた「特別利益」の「債務保証損失引当金戻入額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「債務保証損失引当金戻入額」に表示していた1,055百万円は、「その他」として組み替えています。