なお、当連結会計年度より関連会社15社を新たに持分法適用の範囲に加えている。また、関連会社5社を持分法適用の範囲から除外している。
上記変動のうち、平成29年3月13日に日新製鋼株式会社を子会社化したことにより、関連会社14社を新たに持分法適用の範囲に加えている。