有価証券報告書-第166期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

当連結会計年度より、神鋼不動産(株)をはじめとする3社を新たに持分法の範囲に含めております。
また、当連結会計年度より、神鋼鋼線工業(株)をはじめとする4社を持分法の範囲から除外しており、その理由は、株式の追加取得による子会社化等であります。