有価証券報告書-第91期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
| (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ①有形固定資産(リース資産を除く) 当社および国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)によっております。 ただし、当社の知多工場、知多型鍛造工場、知多帯鋼工場、一部の国内連結子会社および在外連結子会社は定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 5～75年 |
| 機械装置及び運搬具 4～17年 ②無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。 |
| ③リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 |
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