有価証券報告書-第36期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
機械及び装置 2年~17年
その他 2年~45年
有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
機械及び装置 2年~17年
その他 2年~45年