訂正有価証券報告書-第194期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「環境対策引当金戻入益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「環境対策引当金戻入益」982百万円、「その他」2,038百万円は、「その他」3,021百万円として組み替えております。
2 前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「退職給付信託設定益」及び「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」に表示していた「退職給付信託設定益」3,600百万円、「補助金収入」2,615百万円及び「その他」1,699百万円は、「その他」7,915百万円として組み替えております。
3 前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「投資有価証券評価損」、「カルテル関連費用」、「災害による損失」及び「固定資産圧縮損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また「特別損失」の「その他」に含めていた「損害賠償金」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「投資有価証券評価損」2,581百万円、「カルテル関連費用」1,682百万円、「災害による損失」2,610百万円、及び「固定資産圧縮損」2,612百万円、「その他」5,759百万円は、「損害賠償金」1,667百万円、「その他」13,579百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「環境対策引当金戻入益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「環境対策引当金戻入益」982百万円、「その他」2,038百万円は、「その他」3,021百万円として組み替えております。
2 前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「退職給付信託設定益」及び「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」に表示していた「退職給付信託設定益」3,600百万円、「補助金収入」2,615百万円及び「その他」1,699百万円は、「その他」7,915百万円として組み替えております。
3 前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「投資有価証券評価損」、「カルテル関連費用」、「災害による損失」及び「固定資産圧縮損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また「特別損失」の「その他」に含めていた「損害賠償金」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「投資有価証券評価損」2,581百万円、「カルテル関連費用」1,682百万円、「災害による損失」2,610百万円、及び「固定資産圧縮損」2,612百万円、「その他」5,759百万円は、「損害賠償金」1,667百万円、「その他」13,579百万円として組み替えております。