有価証券報告書-第101期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
不動産賃貸等に係わる収益及び費用について、平成25年4月1日をもって持株会社体制へ移行したことに伴い、当該収益及び費用を当社グループの事業活動の一部と位置付けたことにより、当連結会計年度より「売上高」及び「売上原価」に含めて計上することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「受取賃貸料」に表示していた4,104百万円、「固定資産賃貸費用」に表示していた3,447百万円は、それぞれ「売上高」「売上原価」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フローのその他」に含めて表示していた「無形固定資産の取得による支出」及び「長期貸付による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フローのその他」に表示していた△1,132百万円は、「無形固定資産の取得による支出」△724百万円、「長期貸付けによる支出」△28百万円、「その他」△380百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
不動産賃貸等に係わる収益及び費用について、平成25年4月1日をもって持株会社体制へ移行したことに伴い、当該収益及び費用を当社グループの事業活動の一部と位置付けたことにより、当連結会計年度より「売上高」及び「売上原価」に含めて計上することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「受取賃貸料」に表示していた4,104百万円、「固定資産賃貸費用」に表示していた3,447百万円は、それぞれ「売上高」「売上原価」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フローのその他」に含めて表示していた「無形固定資産の取得による支出」及び「長期貸付による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フローのその他」に表示していた△1,132百万円は、「無形固定資産の取得による支出」△724百万円、「長期貸付けによる支出」△28百万円、「その他」△380百万円として組み替えている。