有価証券報告書-第113期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた986百万円は、「その他」として組み替えている。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「固定資産賃貸費用」及び「貸倒損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「固定資産賃貸費用」に表示していた1,172百万円及び「貸倒損失」に表示していた1,092百万円は、「その他」として組み替えている。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「特別利益」に計上している。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」443百万円は「特別利益」の「固定資産売却益」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入」に表示していた384百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた986百万円は、「その他」として組み替えている。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「固定資産賃貸費用」及び「貸倒損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「固定資産賃貸費用」に表示していた1,172百万円及び「貸倒損失」に表示していた1,092百万円は、「その他」として組み替えている。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「特別利益」に計上している。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」443百万円は「特別利益」の「固定資産売却益」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入」に表示していた384百万円は、「その他」として組み替えている。