ワイズ HD(5955)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9154万
- 2009年3月31日
- -2億27万
- 2009年12月31日
- -6914万
- 2010年3月31日
- 5185万
- 2010年6月30日 +4.55%
- 5421万
- 2010年9月30日 +86.4%
- 1億106万
- 2010年12月31日 +39.89%
- 1億4138万
- 2011年3月31日 +19.13%
- 1億6842万
- 2011年6月30日 -90.66%
- 1573万
- 2011年9月30日 +150.37%
- 3940万
- 2011年12月31日 +194.83%
- 1億1617万
- 2012年3月31日 +35.24%
- 1億5711万
- 2012年6月30日 -72.75%
- 4281万
- 2012年9月30日 +42.18%
- 6086万
- 2012年12月31日 +79.73%
- 1億939万
- 2013年3月31日 +45.39%
- 1億5905万
- 2013年6月30日 -72.02%
- 4450万
- 2013年9月30日 +153.28%
- 1億1272万
- 2013年12月31日 +84.01%
- 2億742万
- 2014年3月31日 +27.41%
- 2億6428万
- 2014年6月30日 -63.54%
- 9635万
- 2014年9月30日 +66.38%
- 1億6031万
- 2014年12月31日 +37.95%
- 2億2115万
- 2015年3月31日 +28.03%
- 2億8314万
- 2015年6月30日 -76.18%
- 6743万
- 2015年9月30日 +118.35%
- 1億4725万
- 2015年12月31日 +60.08%
- 2億3572万
- 2016年3月31日 +51%
- 3億5594万
- 2016年6月30日 -77.17%
- 8125万
- 2016年9月30日 +121.04%
- 1億7959万
- 2016年12月31日 +59.13%
- 2億8579万
- 2017年3月31日 +49.45%
- 4億2711万
- 2017年6月30日 -71.03%
- 1億2375万
- 2017年9月30日 +113.45%
- 2億6415万
- 2017年12月31日 +49.87%
- 3億9588万
- 2018年3月31日 +30.57%
- 5億1690万
- 2018年6月30日 -77.27%
- 1億1750万
- 2018年9月30日 +109.48%
- 2億4614万
- 2018年12月31日 +48.25%
- 3億6491万
- 2019年3月31日 +29.83%
- 4億7376万
- 2019年6月30日 -89.63%
- 4913万
- 2019年9月30日 +297.13%
- 1億9513万
- 2019年12月31日 +47.96%
- 2億8873万
- 2020年3月31日 +33.54%
- 3億8557万
- 2020年6月30日 -85.19%
- 5711万
- 2020年9月30日 +118.73%
- 1億2492万
- 2020年12月31日 +131.14%
- 2億8874万
- 2021年3月31日 +77.34%
- 5億1207万
- 2021年6月30日 -50.03%
- 2億5589万
- 2021年9月30日 +76.15%
- 4億5074万
- 2021年12月31日 +41.14%
- 6億3616万
- 2022年3月31日 +18.6%
- 7億5446万
- 2022年6月30日 -80.07%
- 1億5039万
- 2022年9月30日 +78.16%
- 2億6795万
- 2022年12月31日 +85.82%
- 4億9791万
- 2023年3月31日 +30.24%
- 6億4851万
- 2023年6月30日 -85.51%
- 9400万
- 2023年9月30日 +100.16%
- 1億8815万
- 2023年12月31日 +47.43%
- 2億7739万
- 2024年3月31日 +15.25%
- 3億1970万
- 2024年6月30日 -77.86%
- 7078万
- 2024年9月30日 +158.53%
- 1億8299万
- 2024年12月31日 +65.68%
- 3億318万
- 2025年3月31日 +47.24%
- 4億4639万
- 2025年6月30日 -70.39%
- 1億3216万
- 2025年9月30日 +106.74%
- 2億7322万
- 2025年12月31日 +62.83%
- 4億4490万
- 2026年3月31日 +30.72%
- 5億8157万
個別
- 2008年3月31日
- 2851万
- 2009年3月31日
- -1億6169万
- 2010年3月31日
- 2654万
- 2011年3月31日 +295.93%
- 1億508万
- 2012年3月31日 -30.25%
- 7329万
- 2013年3月31日 +31.33%
- 9625万
- 2014年3月31日 +110.3%
- 2億242万
- 2015年3月31日 +9.12%
- 2億2088万
- 2016年3月31日 -3.99%
- 2億1206万
- 2017年3月31日 +29.34%
- 2億7429万
- 2018年3月31日 -12.73%
- 2億3937万
- 2019年3月31日 -8.33%
- 2億1943万
- 2020年3月31日 -30.88%
- 1億5167万
- 2021年3月31日 -2.66%
- 1億4764万
- 2022年3月31日 +22.36%
- 1億8066万
- 2023年3月31日 -12.68%
- 1億5776万
- 2024年3月31日 -48.39%
- 8141万
- 2025年3月31日 +26.06%
- 1億263万
- 2026年3月31日 +156.48%
- 2億6324万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/06/19 11:42
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △202,196 △174,480 連結財務諸表の営業利益 446,396 581,574
(単位:千円) - #2 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- この企業理念のもと、当社グループは、経営基盤の確保と新規分野への展開を基本方針とし、金属製品事業、電子部品事業及び化成品事業において、市場ニーズの把握を通じた新製品の開発、品質管理力の強化、製造原価の低減、生産管理体制の高度化及び納期対応力の向上に取り組むとともに、不動産事業においては安定的な収益基盤の維持・強化に努めております。加えて、市場のグローバル化に対応できる経営管理能力を高めることにより、グループの中長期的な発展を図っております。2026/06/19 11:42
これらの経営戦略を遂行し、安定して売上高営業利益率5%以上の確保を目指すためには、各事業の現場において、製品開発、品質保証、生産技術、生産管理、営業・顧客対応、グローバル対応及び経営管理等の分野で必要な知識・経験を備えた人材を確保し、その能力を継続的に高めていくことが重要であると認識しております。
このため、当社グループは、人材の確保・育成・定着を重要な経営課題の一つとして位置付け、事業環境の変化や技術革新、市場ニーズの多様化に柔軟に対応できる人材基盤の強化に取り組んでおります。特に、過去の慣例にとらわれることなく常に改善に取り組む企業風土を醸成し、現場力と管理力の双方を高めることで、高品質な製品・サービスの継続的な提供、顧客対応力の向上及び中長期的な企業価値の向上につなげてまいります。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。2026/06/19 11:42
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/06/19 11:42
当社グループは、新製品・新市場開発による事業拡大と、生産効率の改善による高収益体質の実現による安定した経営基盤の確立を進めており、製造業本来のものづくりによる収益力確保の観点から、売上高営業利益率を重要な経営指標と捉え、当面の目標として安定して5%以上を確保できるよう努めております。
(3)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (金属製品事業)2026/06/19 11:42
金属製品事業におきましては、新車自動車生産・販売がおおむね安定した水準で推移したなか、売上高は8,273百万円(前連結会計年度比5.3%増)、営業利益は408百万円(前連結会計年度比16.3%増)となりました。
(電子部品事業) - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定
子会社の投資時における超過収益力の毀損の有無の判断及び回復可能性の判定について、事業計画の達成状況や、経営環境に関する外部情報及び内部情報等を用いて、将来の成長性や業績に関する見通しを総合的に勘案して検討しております。当該検討には見積りの要素が含まれており、その主要な仮定は、主に事業計画に含まれる売上高及び営業利益であります。
③翌事業年度の財務諸表に与える影響
今後子会社の経営状況その他に対して重要な影響を与える事象が発生した場合には、当該関係会社株式の評価に影響を与え、結果として当社の財務諸表において影響を与える可能性があります。2026/06/19 11:42