三和 HD(5929)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3234億4500万
- 2009年3月31日 -15.61%
- 2729億7000万
- 2009年12月31日 -41.8%
- 1588億6700万
- 2010年3月31日 +46.05%
- 2320億2900万
- 2010年6月30日 -80.01%
- 463億8400万
- 2010年9月30日 +138.46%
- 1106億900万
- 2010年12月31日 +44.84%
- 1602億600万
- 2011年3月31日 +48.12%
- 2372億9500万
- 2011年6月30日 -80.42%
- 464億7300万
- 2011年9月30日 +138.25%
- 1107億2400万
- 2011年12月31日 +48.39%
- 1643億
- 2012年3月31日 +51.07%
- 2482億1400万
- 2012年6月30日 -79.86%
- 499億9400万
- 2012年9月30日 +140.21%
- 1200億9100万
- 2012年12月31日 +46.72%
- 1761億9400万
- 2013年3月31日 +50.92%
- 2659億1300万
- 2013年6月30日 -79.11%
- 555億5600万
- 2013年9月30日 +141.95%
- 1344億1500万
- 2013年12月31日 +51.28%
- 2033億3800万
- 2014年3月31日 +53.42%
- 3119億5700万
- 2014年6月30日 -80.18%
- 618億1700万
- 2014年9月30日 +136.84%
- 1464億600万
- 2014年12月31日 +51.91%
- 2224億100万
- 2015年3月31日 +52.45%
- 3390億4500万
- 2015年6月30日 -80.27%
- 668億8400万
- 2015年9月30日 +140.6%
- 1609億2600万
- 2015年12月31日 +50.35%
- 2419億4600万
- 2016年3月31日 +51.11%
- 3656億1500万
- 2016年6月30日 -81.24%
- 686億200万
- 2016年9月30日 +133.9%
- 1604億5700万
- 2016年12月31日 +47.21%
- 2362億300万
- 2017年3月31日 +49.84%
- 3539億2200万
- 2017年6月30日 -79.83%
- 713億8100万
- 2017年9月30日 +142.54%
- 1731億2500万
- 2017年12月31日 +48.44%
- 2569億9500万
- 2018年3月31日 +50.07%
- 3856億7300万
- 2018年6月30日 -80.14%
- 766億400万
- 2018年9月30日 +140.08%
- 1839億1100万
- 2018年12月31日 +50.54%
- 2768億6100万
- 2019年3月31日 +48.09%
- 4099億9000万
- 2019年6月30日 -79.91%
- 823億8500万
- 2019年9月30日 +141.75%
- 1991億6700万
- 2019年12月31日 +48.84%
- 2964億4900万
- 2020年3月31日 +48.48%
- 4401億6100万
- 2020年6月30日 -81.18%
- 828億4300万
- 2020年9月30日 +130.5%
- 1909億4900万
- 2020年12月31日 +51.91%
- 2900億6300万
- 2021年3月31日 +47.23%
- 4270億6100万
- 2021年6月30日 -76.77%
- 991億8600万
- 2021年9月30日 +118.28%
- 2165億
- 2021年12月31日 +51.12%
- 3271億7300万
- 2022年3月31日 +43.34%
- 4689億5600万
- 2022年6月30日 -74.63%
- 1189億5700万
- 2022年9月30日 +125.44%
- 2681億7900万
- 2022年12月31日 +55.47%
- 4169億2600万
- 2023年3月31日 +41.07%
- 5881億5900万
- 2023年6月30日 -77.53%
- 1321億7300万
- 2023年9月30日 +116.12%
- 2856億5700万
- 2023年12月31日 +52.45%
- 4354億7200万
- 2024年3月31日 +40.33%
- 6111億700万
- 2024年6月30日 -76.7%
- 1423億7500万
- 2024年9月30日 +120.42%
- 3138億2700万
- 2024年12月31日 +51.39%
- 4751億1100万
- 2025年3月31日 +39.42%
- 6623億8000万
- 2025年6月30日 -78.75%
- 1407億7500万
- 2025年9月30日 +119.66%
- 3092億3200万
- 2025年12月31日 +51.39%
- 4681億5200万
- 2026年3月31日 +41.13%
- 6607億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 732億3000万
- 2013年3月31日 -90.39%
- 70億4000万
- 2014年3月31日 +30.09%
- 91億5800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/22 11:39
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 309,232 660,712 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 35,455 80,508 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- シャッター製品、シャッター関連製品、ドア製品、産業用セクショナルドア製品、メンテ・サービス事業等2026/06/22 11:39
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されているセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。なお、セグメント間の取引は、会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- (1)売上高2026/06/22 11:39
(2)セグメント利益・その他の売上高 63百万円 ・セグメント間取引消去 △573百万円
- #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社名
三和ミタカ㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等のそれぞれの合計額は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除いております。2026/06/22 11:39 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/22 11:39
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されているセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。なお、セグメント間の取引は、会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。2026/06/22 11:39 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
報告セグメントと同一区分のため、記載を省略しております。
「北米」「欧州」及び「アジア」については、一区分として管理しており、国ごとの金額の記載はしておりません。2026/06/22 11:39 - #8 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (イ)社外取締役につき、当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係2026/06/22 11:39
監査等委員でない社外取締役の横田正仲氏は、株式会社日本能率協会コンサルティングの出身で、株式会社日本能率協会コンサルティングと当社グループとの間には取引関係はありませんが、日本能率協会グループ企業からは教育研修(講師派遣等)のサービスを受けております。しかしながら、過去3事業年度における平均取引額が、当社グループ及び日本能率協会グループのそれぞれの年間連結売上高の1%未満であることから、社外取締役としての独立性が損なわれる水準にはないものと判断しております。
監査等委員でない社外取締役の石村弘子氏は、当社の社外役員の独立性基準および東京証券取引所の定めに基づく独立役員の要件を満たしており、社外取締役としての独立性が損なわれる水準にはないものと判断しております。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、企業が持続的に成長していくためには、事業の推進と同時に社会課題解決への貢献と時代の変化を先取りする対応力・変革力が重要であると考えており、「ものづくり」「環境」「人」「グループの経営基盤」をテーマに各KPIを定め、取り組みを推進してまいります。また、「人的資本経営の推進」にも重点を置き、「人」への取り組みを強化し、「個」の成長と「組織」の成長の循環による人的資本の最大化を目指してまいります。2026/06/22 11:39
<経営目標>
※2026年度予想および中期経営計画2027目標は、作成時に入手可能な情報に基づき算出しておりますので環境や業況の変化により変更する可能性があります。2025年度実績 2026年度予想 中期経営計画2027目標 売上高 6,607億円 6,770億円 7,500億円 営業利益 790億円 810億円 950億円 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメント別の概況は、日本では、コストアップに対応した売価転嫁の浸透とメンテ・サービス、環境対応製品のクイックセーバー等が好調に推移しました。北米では、市場動向と関税影響に対応した拡販施策と売価転嫁を推進するとともに、生産性改善等によるコスト削減にも引き続き注力しました。欧州では、低調な市場環境と各種コストの上昇が影響し、厳しい状況が続きました。アジアでは、台湾は堅調に推移しましたが、華東事業の市場が厳しい状況のなか、構造改革に向けた取り組みに注力しました。2026/06/22 11:39
② セグメント情報に記載された区分ごとの状況2025年度実績(百万円) 2024年度実績(百万円) 対前年増減額(百万円) 対前年増減額(%) 売上高 660,712 662,380 △1,668 △0.3 営業利益 79,095 80,515 △1,419 △1.8
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/22 11:39
非連結子会社は、いずれも小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等のそれぞれの合計額は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/22 11:39
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。