三和 HD(5929)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 158億8700万
- 2009年3月31日 -49.2%
- 80億7000万
- 2010年3月31日 -30.31%
- 56億2400万
- 2011年3月31日 -18.88%
- 45億6200万
- 2012年3月31日 +94.1%
- 88億5500万
- 2013年3月31日 +60.07%
- 141億7400万
- 2014年3月31日 +45.68%
- 206億4900万
- 2015年3月31日 +27.53%
- 263億3400万
- 2016年3月31日 +2.04%
- 268億7000万
- 2017年3月31日 -1.6%
- 264億4000万
- 2018年3月31日 +7.12%
- 283億2200万
- 2019年3月31日 +11.55%
- 315億9300万
- 2020年3月31日 +8.31%
- 342億1700万
- 2021年3月31日 -3.33%
- 330億7700万
- 2022年3月31日 +7.29%
- 354億8700万
- 2023年3月31日 +58.67%
- 563億700万
- 2024年3月31日 +16.08%
- 653億6000万
- 2025年3月31日 +23.19%
- 805億1500万
- 2026年3月31日 -1.76%
- 790億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 28億400万
- 2009年3月31日 +46.58%
- 41億1000万
- 2010年3月31日 -29.25%
- 29億800万
- 2011年3月31日 -44.36%
- 16億1800万
- 2012年3月31日 +48.89%
- 24億900万
- 2013年3月31日 +82.86%
- 44億500万
- 2014年3月31日 +43.5%
- 63億2100万
- 2015年3月31日 +64.77%
- 104億1500万
- 2016年3月31日 +19.14%
- 124億800万
- 2017年3月31日 +28.88%
- 159億9200万
- 2018年3月31日 -92.16%
- 12億5400万
- 2019年3月31日 +638.44%
- 92億6000万
- 2020年3月31日 +39.51%
- 129億1900万
- 2021年3月31日 +1.4%
- 131億
- 2022年3月31日 +4.38%
- 136億7400万
- 2023年3月31日 -5.57%
- 129億1300万
- 2024年3月31日 +14.13%
- 147億3700万
- 2025年3月31日 +144.05%
- 359億6500万
- 2026年3月31日 +11.93%
- 402億5500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 全社資産は主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)等であります。2026/06/22 11:39
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3 各報告セグメントに属する主な国又は地域は以下のとおりであります。 - #2 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬は、取締役の任期(1年)中の職務執行に対する金銭報酬であり、当社の連結業績を踏まえ外部専門機関の提示する他社の報酬水準を参考に、役位ごとに基準額を設定し、基準額に指標および定量的・定性的に評価した各取締役の貢献度を考慮して業績連動報酬額を決定し、当該事業年度の翌事業年度中に支払います。2026/06/22 11:39
当社の業績を反映した持続的な成長に向けた健全なインセンティブとして機能する報酬等となるよう、業績連動報酬の最も主要な指標として連結営業利益を選択しています。
業績連動報酬額は、役位別に定められたポイント数にポイント単価を乗じ、さらに各取締役の評価を反映させた個別評価を乗じた額を報酬額として決定いたします。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、企業が持続的に成長していくためには、事業の推進と同時に社会課題解決への貢献と時代の変化を先取りする対応力・変革力が重要であると考えており、「ものづくり」「環境」「人」「グループの経営基盤」をテーマに各KPIを定め、取り組みを推進してまいります。また、「人的資本経営の推進」にも重点を置き、「人」への取り組みを強化し、「個」の成長と「組織」の成長の循環による人的資本の最大化を目指してまいります。2026/06/22 11:39
<経営目標>
※2026年度予想および中期経営計画2027目標は、作成時に入手可能な情報に基づき算出しておりますので環境や業況の変化により変更する可能性があります。2025年度実績 2026年度予想 中期経営計画2027目標 売上高 6,607億円 6,770億円 7,500億円 営業利益 790億円 810億円 950億円 営業利益率 12.0% 12.0% 12.7% - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメント別の概況は、日本では、コストアップに対応した売価転嫁の浸透とメンテ・サービス、環境対応製品のクイックセーバー等が好調に推移しました。北米では、市場動向と関税影響に対応した拡販施策と売価転嫁を推進するとともに、生産性改善等によるコスト削減にも引き続き注力しました。欧州では、低調な市場環境と各種コストの上昇が影響し、厳しい状況が続きました。アジアでは、台湾は堅調に推移しましたが、華東事業の市場が厳しい状況のなか、構造改革に向けた取り組みに注力しました。2026/06/22 11:39
② セグメント情報に記載された区分ごとの状況2025年度実績(百万円) 2024年度実績(百万円) 対前年増減額(百万円) 対前年増減額(%) 売上高 660,712 662,380 △1,668 △0.3 営業利益 79,095 80,515 △1,419 △1.8 経常利益 80,647 84,015 △3,367 △4.0
セグメント別の業績は次のとおりであります。