赤阪鐵工所(6022)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 162億1777万
- 2009年3月31日 +7.11%
- 173億7086万
個別
- 2008年3月31日
- 161億2946万
- 2009年3月31日 +7.35%
- 173億1536万
- 2009年12月31日 -36.6%
- 109億7737万
- 2010年3月31日 +22.96%
- 134億9759万
- 2010年6月30日 -79.71%
- 27億3897万
- 2010年9月30日 +107.79%
- 56億9117万
- 2010年12月31日 +43.65%
- 81億7552万
- 2011年3月31日 +39.29%
- 113億8798万
- 2011年6月30日 -70.96%
- 33億707万
- 2011年9月30日 +80.67%
- 59億7479万
- 2011年12月31日 +42.07%
- 84億8815万
- 2012年3月31日 +34.05%
- 113億7817万
- 2012年6月30日 -73.34%
- 30億3334万
- 2012年9月30日 +90.08%
- 57億6568万
- 2012年12月31日 +43.34%
- 82億6472万
- 2013年3月31日 +32.8%
- 109億7580万
- 2013年6月30日 -74.39%
- 28億1131万
- 2013年9月30日 +97.07%
- 55億4013万
- 2013年12月31日 +45.49%
- 80億6027万
- 2014年3月31日 +33.71%
- 107億7732万
- 2014年6月30日 -81.29%
- 20億1618万
- 2014年9月30日 +130.43%
- 46億4578万
- 2014年12月31日 +59.2%
- 73億9596万
- 2015年3月31日 +36.54%
- 100億9869万
- 2015年6月30日 -80.57%
- 19億6201万
- 2015年9月30日 +132.67%
- 45億6499万
- 2015年12月31日 +41.97%
- 64億8109万
- 2016年3月31日 +27.66%
- 82億7383万
- 2016年6月30日 -78.47%
- 17億8141万
- 2016年9月30日 +181.24%
- 50億997万
- 2016年12月31日 +27.94%
- 64億954万
- 2017年3月31日 +30.5%
- 83億6425万
- 2017年6月30日 -65.69%
- 28億6968万
- 2017年9月30日 +86.4%
- 53億4906万
- 2017年12月31日 +40.73%
- 75億2768万
- 2018年3月31日 +36.96%
- 103億1014万
- 2018年6月30日 -75.36%
- 25億4091万
- 2018年9月30日 +85.65%
- 47億1727万
- 2018年12月31日 +50.3%
- 70億8985万
- 2019年3月31日 +32.67%
- 94億639万
- 2019年6月30日 -76.63%
- 21億9845万
- 2019年9月30日 +109.79%
- 46億1202万
- 2019年12月31日 +46.17%
- 67億4125万
- 2020年3月31日 +43.41%
- 96億6787万
- 2020年6月30日 -78.08%
- 21億1958万
- 2020年9月30日 +112.09%
- 44億9543万
- 2020年12月31日 +33.47%
- 60億15万
- 2021年3月31日 +33.1%
- 79億8612万
- 2021年6月30日 -77.49%
- 17億9732万
- 2021年9月30日 +89.9%
- 34億1314万
- 2021年12月31日 +48.64%
- 50億7326万
- 2022年3月31日 +26.15%
- 63億9975万
- 2022年6月30日 -72.45%
- 17億6339万
- 2022年9月30日 +95.23%
- 34億4273万
- 2022年12月31日 +42.86%
- 49億1829万
- 2023年3月31日 +34.08%
- 65億9439万
- 2023年6月30日 -71.73%
- 18億6427万
- 2023年9月30日 +102.86%
- 37億8185万
- 2023年12月31日 +41.67%
- 53億5776万
- 2024年3月31日 +48.09%
- 79億3439万
- 2024年6月30日 -78.44%
- 17億1094万
- 2024年9月30日 +128.9%
- 39億1634万
- 2024年12月31日 +46.8%
- 57億4933万
- 2025年3月31日 +36.47%
- 78億4599万
- 2025年6月30日 -75.31%
- 19億3701万
- 2025年9月30日 +100.17%
- 38億7728万
- 2025年12月31日 +45.21%
- 56億3017万
- 2026年3月31日 +48.02%
- 83億3367万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 当事業年度における半期情報等2026/06/25 9:14
中間会計期間 当事業年度 売上高 (千円) 3,877,281 8,333,678 税引前中間(当期)純利益 (千円) 198,910 224,910 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/25 9:14
(2) 有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/25 9:14
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/06/25 9:14
(注)「その他の収益」は不動産等の賃貸による収益であります。(単位:千円) その他の収益(注) 69,599 67,421 外部顧客への売上高 7,845,996 8,333,678
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #5 売上高、地域ごとの情報
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/25 9:14
- #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 来期の事業環境につきましては、主機関分野における引合いは一定水準を維持し、回復の動きが見られることから、引き続き積極的な受注活動を展開してまいります。一方で、資機材価格の高止まりや調達コストの上昇といった外部環境の影響は依然として大きく、これらを主機関の販売価格へ十分に転嫁することは容易ではない状況が継続すると認識しております。このような課題に対応するため、主機関事業を補完する収益基盤の強化を重要な施策と位置付け、部分品および修理工事の受注拡大に引き続き取り組むとともに、海外市場への販路拡大を進めてまいります。あわせて、生産体制の最適化および既存設備の有効活用を通じて稼働率の向上を図り、鋳物製品、機械加工品に加えて、潤滑油清浄装置事業やバイオディーゼル燃料製造販売事業といった新規事業の育成にも取り組んでまいります。2026/06/25 9:14
以上の取り組みを着実に推進することにより、来期の業績につきましては、売上高9,000百万円、営業利益20百万円、経常利益140百万円、当期純利益90百万円を計画しております。
また、中長期的な競争力の確保および持続的な成長の実現に向けて、次世代燃料エンジンや低燃費型新機関の開発を継続的に進めるとともに、自動運航船の実用化に向けたシステム開発を推進し、社会課題の解決と企業価値の向上を両立させることで、当社ブランド力の一層の強化を図ってまいります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 経営成績2026/06/25 9:14
当事業年度における業績は、陸上部門の売上が計画を下回ったものの、舶用内燃機関及び部分品・修理工事の売上は増加した結果、売上高8,333百万円(前期比6.2%増)となりました。
一方、収益面につきましては、社内のコストダウンに取り組んだものの、原材料価格や購入品価格の上昇に加え、各種経費の値上がりが大きく、内燃機関の販売価格にこれらのコスト上昇分を十分に転嫁しきれなかったことから原価率は大幅に悪化する結果となりました。 - #8 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- 当社では、静岡県焼津市において、賃貸用不動産(土地含む)を有しております。2026/06/25 9:14
2025年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は55,998千円(主な賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
2026年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は52,013千円(主な賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当該見積りは、案件毎の対策の収束見込時期の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際に発生した費用の時期及び金額が見積り額と異なった場合、翌事業年度の損益に重要な影響を与える可能性があります。2026/06/25 9:14
なお、個別に見積もることができる費用として引当計上したもの以外の金額については、製品保証の対象となる売上高に過去の実績率を乗じて算定しております。
(2) 受注損失引当金 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 9:14
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。