住友重機械工業(6302)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 777億9000万
- 2009年3月31日 -26.8%
- 569億4000万
- 2009年12月31日 -77.06%
- 130億6400万
- 2010年3月31日 +116.27%
- 282億5400万
- 2010年6月30日 -83.73%
- 45億9600万
- 2010年9月30日 +254.68%
- 163億100万
- 2010年12月31日 +55.41%
- 253億3300万
- 2011年3月31日 +80.8%
- 458億300万
- 2011年6月30日 -77.97%
- 100億9200万
- 2011年9月30日 +113.82%
- 215億7900万
- 2011年12月31日 +49.16%
- 321億8800万
- 2012年3月31日 +46.44%
- 471億3500万
- 2012年6月30日 -81.24%
- 88億4400万
- 2012年9月30日 +96.75%
- 174億100万
- 2012年12月31日 +26.58%
- 220億2700万
- 2013年3月31日 +42.04%
- 312億8800万
- 2013年6月30日 -95.71%
- 13億4100万
- 2013年9月30日 +524.16%
- 83億7000万
- 2013年12月31日 +122.64%
- 186億3500万
- 2014年3月31日 +84.22%
- 343億2900万
- 2014年6月30日 -82.26%
- 60億8900万
- 2014年9月30日 +227.57%
- 199億4600万
- 2014年12月31日 +70.62%
- 340億3200万
- 2015年3月31日 +35.16%
- 459億9800万
- 2015年6月30日 -83.15%
- 77億5200万
- 2015年9月30日 +137%
- 183億7200万
- 2015年12月31日 +68.22%
- 309億500万
- 2016年3月31日 +63.62%
- 505億6800万
- 2016年6月30日 -84.6%
- 77億8600万
- 2016年9月30日 +139.15%
- 186億2000万
- 2016年12月31日 +70.05%
- 316億6400万
- 2017年3月31日 +52.95%
- 484億3100万
- 2017年6月30日 -75.53%
- 118億5000万
- 2017年9月30日 +144.57%
- 289億8200万
- 2017年12月31日 +65.11%
- 478億5200万
- 2018年3月31日 +46.12%
- 699億2100万
- 2018年6月30日 -75.38%
- 172億1400万
- 2018年9月30日 +98.01%
- 340億8600万
- 2018年12月31日 +53.89%
- 524億5500万
- 2019年3月31日 +43.44%
- 752億4400万
- 2019年6月30日 -82.02%
- 135億3100万
- 2019年9月30日 +101%
- 271億9700万
- 2019年12月31日 +39.11%
- 378億3400万
- 2020年3月31日 +50.19%
- 568億2100万
- 2020年6月30日 -87.67%
- 70億600万
- 2020年9月30日 +202.07%
- 211億6300万
- 2020年12月31日 +71.72%
- 363億4100万
- 2021年3月31日 +41.28%
- 513億4200万
- 2021年6月30日 -70.7%
- 150億4500万
- 2021年9月30日 +82.55%
- 274億6400万
- 2021年12月31日 +60.74%
- 441億4600万
- 2022年3月31日 +48.77%
- 656億7800万
- 2022年6月30日 -77.49%
- 147億8100万
- 2022年9月30日 +80.86%
- 267億3300万
- 2022年12月31日 +67.59%
- 448億300万
- 2023年3月31日 -63.94%
- 161億5700万
- 2023年6月30日 +89.73%
- 306億5500万
- 2023年9月30日 +62.23%
- 497億3200万
- 2023年12月31日 +49.54%
- 743億6700万
- 2024年3月31日 -75.21%
- 184億3400万
- 2024年6月30日 +80.81%
- 333億3000万
- 2024年9月30日 +23.16%
- 410億5000万
- 2024年12月31日 +34.23%
- 551億300万
- 2025年3月31日 -79.71%
- 111億8200万
- 2025年6月30日 +93.66%
- 216億5500万
- 2025年9月30日 +60.46%
- 347億4700万
- 2025年12月31日 +48.16%
- 514億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 215億400万
- 2009年3月31日 -49.86%
- 107億8200万
- 2010年3月31日
- -12億1000万
- 2011年3月31日
- 15億7000万
- 2012年3月31日
- -29億300万
- 2013年3月31日
- 4500万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 18億5200万
- 2015年3月31日 +342.17%
- 81億8900万
- 2016年3月31日 -33.81%
- 54億2000万
- 2017年3月31日 -34.34%
- 35億5900万
- 2018年3月31日 +78.48%
- 63億5200万
- 2019年3月31日 +46.24%
- 92億8900万
- 2020年3月31日 -44.02%
- 52億
- 2021年3月31日 +129.06%
- 119億1100万
- 2022年3月31日 +68.35%
- 200億5200万
- 2022年12月31日 -59.37%
- 81億4700万
- 2023年12月31日 -8.63%
- 74億4400万
- 2024年12月31日
- -31億2800万
- 2025年12月31日
- 46億8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額△1,262百万円は、当社における余資運用資金(現金及び預金)及び長期投資資金 (投資有価証券)に係る資産並びにセグメント間取引消去によるものであります。2026/03/26 9:29
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業、ソフトウェア関連事業、及びその他の事業を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額43百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額△17,623百万円は、当社における余資運用資金(現金及び預金)及び長期投資資金 (投資有価証券)に係る資産並びにセグメント間取引消去によるものであります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/26 9:29 - #3 役員報酬(連結)
- 配当基準報酬は、役位ごとの基準額に当社の年間配当金に応じて係数を乗じ算定します。また、取締役加算の15%は配当基準報酬の係数を乗じて変動させることとしております。2026/03/26 9:29
部門業績基準報酬は、営業利益額、営業利益率、ROICの3つの指標を基本に、安全成績やコンプライアンス等の状況を加味し、社長を最終決定者としてA~Eのランクを決定し、役位毎の基準額にランクに応じて係数を乗じ算定します。なお、当該ランクの決定に際しては、本社関係部門にて確認のうえ、社長が最終的に判断することとしております。
これらの指標の適用により、株主の皆様との価値共有を図るとともに、収益性、成長性、財務規律維持、安全やコンプライアンス等の観点を役員報酬に反映する仕組みとしております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 図1「中期経営計画2026」基本方針及び骨子2026/03/26 9:29
「中期経営計画2026」では、当社グループを取り巻く外部環境の変化に起因した業績低迷を受け、2025年に、2026年目標値を売上高1兆1,730億円、営業利益800億円、ROIC7.0%へ修正いたしました。「中期経営計画2026」の最終年度である2026年度を迎え、修正後目標の達成が厳しい状況にありますが、基本方針である「強靭な事業体の構築」に基づき、重点課題の「収益力の改善」に向け、半導体事業をはじめとした重点投資領域の成長促進と事業基盤の立て直しを進め、「稼ぐ力」の強化を図ってまいります。
また、非財務目標としてESGの各項目に分類したサステナビリティ重要課題の各目標値を設定しており、当初の計画どおり順調に進捗しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築に向け、収益力の改善、資本効率の向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。2026/03/26 9:29
この結果、当社グループの受注高は1兆1,584億円(前期比24%増)、売上高は前期並みの1兆669億円となりました。損益面につきましては、営業利益は515億円(前期比7%減)、経常利益は473億円(前期比4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は309億円(前期比301%増)となりました。
また、ROICは4.2%となりました。