北川鉄工所（6317）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 27億4000万
- 2009年3月31日
- -6億500万
- 2009年12月31日 -173.88%
- -16億5700万
- 2010年3月31日
- -8億6000万
- 2010年6月30日
- -2億900万
- 2010年9月30日
- 3億7600万
- 2010年12月31日 +68.09%
- 6億3200万
- 2011年3月31日 +75.16%
- 11億700万
- 2011年6月30日 -88.89%
- 1億2300万
- 2011年9月30日 +408.13%
- 6億2500万
- 2011年12月31日 +85.76%
- 11億6100万
- 2012年3月31日 +17.83%
- 13億6800万
- 2012年6月30日 -90.94%
- 1億2400万
- 2012年9月30日 +345.16%
- 5億5200万
- 2012年12月31日 +49.09%
- 8億2300万
- 2013年3月31日 +20.05%
- 9億8800万
- 2013年6月30日 -78.54%
- 2億1200万
- 2013年9月30日 +304.72%
- 8億5800万
- 2013年12月31日 +50.82%
- 12億9400万
- 2014年3月31日 +24.57%
- 16億1200万
- 2014年6月30日 -68.67%
- 5億500万
- 2014年9月30日 +210.5%
- 15億6800万
- 2014年12月31日 +54.15%
- 24億1700万
- 2015年3月31日 +51.22%
- 36億5500万
- 2015年6月30日 -59.92%
- 14億6500万
- 2015年9月30日 +92.01%
- 28億1300万
- 2015年12月31日 +40.46%
- 39億5100万
- 2016年3月31日 +23.99%
- 48億9900万
- 2016年6月30日 -87.81%
- 5億9700万
- 2016年9月30日 +255.28%
- 21億2100万
- 2016年12月31日 +47.62%
- 31億3100万
- 2017年3月31日 +35.9%
- 42億5500万
- 2017年6月30日 -74.74%
- 10億7500万
- 2017年9月30日 +107.07%
- 22億2600万
- 2017年12月31日 +48.11%
- 32億9700万
- 2018年3月31日 +36%
- 44億8400万
- 2018年6月30日 -67.24%
- 14億6900万
- 2018年9月30日 +89.79%
- 27億8800万
- 2018年12月31日 +47.13%
- 41億200万
- 2019年3月31日 +33.18%
- 54億6300万
- 2019年6月30日 -84.07%
- 8億7000万
- 2019年9月30日 +174.25%
- 23億8600万
- 2019年12月31日 +15.34%
- 27億5200万
- 2020年3月31日 +5.63%
- 29億700万
- 2020年6月30日
- -7億1100万
- 2020年9月30日 -39.52%
- -9億9200万
- 2020年12月31日
- -5億300万
- 2021年3月31日
- 5億5100万
- 2021年6月30日 +2.18%
- 5億6300万
- 2021年9月30日 +73.18%
- 9億7500万
- 2021年12月31日 +13.95%
- 11億1100万
- 2022年3月31日 +89.11%
- 21億100万
- 2022年6月30日 -88.2%
- 2億4800万
- 2022年9月30日 -79.84%
- 5000万
- 2022年12月31日
- -3億8000万
- 2023年3月31日
- 1億9400万
- 2023年6月30日 +202.06%
- 5億8600万
- 2023年9月30日 +36.86%
- 8億200万
- 2023年12月31日 +50.12%
- 12億400万
- 2024年3月31日 +39.53%
- 16億8000万
- 2024年6月30日 -92.08%
- 1億3300万
- 2024年9月30日 +202.26%
- 4億200万
- 2024年12月31日 +250%
- 14億700万
- 2025年3月31日 +33.05%
- 18億7200万
- 2025年6月30日 -72.44%
- 5億1600万
- 2025年9月30日 +166.09%
- 13億7300万
- 2025年12月31日 +26.15%
- 17億3200万
- 2026年3月31日 +55.2%
- 26億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 19億4000万
- 2009年3月31日
- -12億3100万
- 2010年3月31日
- -8億9200万
- 2011年3月31日
- 8億2500万
- 2012年3月31日 +55.88%
- 12億8600万
- 2013年3月31日 -13.45%
- 11億1300万
- 2014年3月31日 +37.74%
- 15億3300万
- 2015年3月31日 +124.53%
- 34億4200万
- 2016年3月31日 +13.65%
- 39億1200万
- 2017年3月31日 -6.95%
- 36億4000万
- 2018年3月31日 +1.68%
- 37億100万
- 2019年3月31日 +18.4%
- 43億8200万
- 2020年3月31日 -39.32%
- 26億5900万
- 2021年3月31日 -72.17%
- 7億4000万
- 2022年3月31日 +229.73%
- 24億4000万
- 2023年3月31日 -43.36%
- 13億8200万
- 2024年3月31日 +33.29%
- 18億4200万
- 2025年3月31日 -18.46%
- 15億200万
- 2026年3月31日 +53.53%
- 23億600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2026/06/25 9:31
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の管理部門に係る費用です。(単位:百万円) 全社費用(注) △681 △1,041 連結財務諸表の営業利益 1,872 2,688
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経営環境のもと、当社グループの売上高につきましては、金属素形材事業においてメキシコ子会社で自動車部品の受注量が減少し減収となったものの、工作機器事業では海外市場での売上が増加したほか、産業機械事業においてコンクリートプラント事業のメンテナンス工事が好調に推移し、荷役機械事業でも大型クライミングクレーンおよびマストの売上が増加したことから、前期比で増収となりました。2026/06/25 9:31
営業利益につきましても、産業機械事業のコンクリートプラント事業におけるメンテナンス工事の売上増加、金属素形材事業におけるコスト低減活動や販売価格改定などにより前期比で増益となりました。
また、親会社株主に帰属する当期純利益は、当社およびタイ子会社において有形固定資産の売却に伴う特別利益を計上したため、前期比で大きく増加しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
