三菱電機（6503）の売上高の推移 - 四半期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 2兆4906億
2009年3月31日 -9.06%: 2兆2649億
2010年3月31日 -9.39%: 2兆523億
2011年3月31日 +13.72%: 2兆3338億
2012年3月31日 +0.46%: 2兆3445億
2013年3月31日 -4.63%: 2兆2360億
2014年3月31日 +10.93%: 2兆4805億
2015年3月31日 +7.86%: 2兆6756億
2016年3月31日 +0%: 2兆6757億
2017年3月31日 -3.72%: 2兆5762億
2018年3月31日 +3.86%: 2兆6758億
2019年3月31日 +1.57%: 2兆7177億
2020年3月31日 -2.89%: 2兆6392億
2021年3月31日 -6.82%: 2兆4592億
2022年3月31日 +3.99%: 2兆5574億
2023年3月31日 +6.05%: 2兆7121億
2024年3月31日 -1.09%: 2兆6826億
2025年3月31日 -22.83%: 2兆700億
2026年3月31日 +13.79%: 2兆3555億

有報情報

#1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）

【要約四半期連結損益計算書】

			(単位:百万円)
科目	注記番号	前第3四半期連結会計期間自 2022年10月 1日至 2022年12月31日	当第3四半期連結会計期間自 2023年10月 1日至 2023年12月31日
売上高		1,225,670	1,243,935
売上原価		871,699	866,527

2024/02/09 14:21

#2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）

【要約四半期連結損益計算書】

			(単位:百万円)
科目	注記番号	前第3四半期連結累計期間自 2022年 4月 1日至 2022年12月31日	当第3四半期連結累計期間自 2023年 4月 1日至 2023年12月31日
売上高	8	3,565,237	3,782,406
売上原価		2,582,554	2,667,950

2024/02/09 14:21

#3 注記事項－収益、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）

8. 収益
当社グループの事業は、インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、ビジネス・プラットフォーム、セミコンダクター・デバイス及びその他の事業の6区分で報告セグメントが構成されており、当社のマネジメントが経営資源の配分の決定及び業績の評価に定期的に使用していることから、これらのセグメントで計上する収益を売上高として表示しています。
各セグメントに含まれる事業並びに主要な製品及びサービスは、注記「5. セグメント情報」に記載のとおりです。セグメントは、製品の種類・性質、製造方法、販売市場等の類似性に基づき、複数の事業セグメントを集約し、6区分としています。

2024/02/09 14:21

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

このような状況の中、当第3四半期連結累計期間の業績は、以下のとおりとなりました。
<連結決算概要>

	前年第3四半期連結累計期間	当第3四半期連結累計期間	前年第3四半期連結累計期間比
売上高	35,652億円	37,824億円	2,171億円増
営業利益	1,632億円	2,223億円	591億円増

①売上高
売上高は、為替円安の影響や価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比2,171億円増加の3兆7,824億円となりました。ライフ部門では、ビルシステム事業はアジア(除く中国)・国内・欧州向けで増加し、空調・家電事業は上期を中心に空調機器の需要が堅調に推移し増加しました。インダストリー・モビリティ部門では、FAシステム事業はデジタル関連分野に加え、リチウムイオンバッテリーなどの脱炭素関連分野における需要の落ち込みなどにより減少しましたが、自動車機器事業は電動化関連製品や自動車用電装品などが増加しました。インフラ部門では、社会システム事業は国内外の交通事業や公共事業で増加、電力システム事業は国内外の電力流通事業や海外の発電事業で増加し、防衛・宇宙システム事業は防衛システム事業・宇宙システム事業の大口案件により増加しました。セミコンダクター・デバイス部門は、パワー半導体の堅調な需要により増加し、ビジネス・プラットフォーム部門では、システムインテグレーション事業・ITインフラサービス事業が増加しました。

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