6645 オムロン

6645
2026/07/09
時価
1兆2098億円
PER 予
41.94倍
2010年以降
10.55-226.6倍
(2010-2026年)
PBR
1.38倍
2010年以降
0.82-3.63倍
(2010-2026年)
配当
1.77%
ROE 予
3.29%
ROA 予
1.81%
資料
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CSV,JSON

オムロン(6645)の当期純利益の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
315億6300万
2009年3月31日
-195億2600万
2010年3月31日
227億8800万
2011年3月31日 -70.88%
66億3600万
2012年3月31日 +31.53%
87億2800万
2013年3月31日 -23.76%
66億5400万
2014年3月31日 +192.03%
194億3200万
2015年3月31日 +63.12%
316億9700万
2016年3月31日 +3.03%
326億5900万
2017年3月31日 -9.21%
296億5200万
2018年3月31日 +2.72%
304億5800万
2019年3月31日 +47.8%
450億1700万
2020年3月31日 +76.32%
793億7600万
2021年3月31日 -76.69%
185億300万
2022年3月31日 +25.66%
232億5000万
2023年3月31日 +291.85%
911億600万
2024年3月31日 -82.67%
157億9200万
2025年3月31日
-371億900万
2026年3月31日
272億4200万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(ⅲ)短期業績連動報酬(賞与)
社外取締役を除く取締役に対して、短期業績連動報酬として、単年度の業績指標や目標達成度に連動する賞与を事業年度終了後に一括支給します。取締役賞与は、年間計画に基づき設定した営業利益、当期純利益およびROICの目標値に対する達成度等に応じ、変動します。
0104010_010.png(ⅳ)中長期業績連動報酬(株式報酬)
2026/06/22 10:36
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(注)前事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しています。
2026/06/22 10:36
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(注)1 CAGR:2024年度から2030年度
2 継続事業からの当期純利益ベースで算出した数値
3 対前年度成長率
2026/06/22 10:36
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
④当社グループの経営成績の実績及び見通し
<2025年度実績>当社は、2026年3月30日にDMB(電子部品事業)の会社分割(吸収分割)及び承継会社の株式譲渡(子会社等の異動)を行うことを当社取締役会で決議したことに伴い、当連結会計年度から当事業を非継続事業に分類しています。このため、当社グループの経営成績等の開示数値については、売上高、売上総利益、営業利益、継続事業からの税引前当期純利益については、非継続事業を除外した数値を開示しています。
当期(2026年3月期)における当社グループの業績は、前期比で、増収増益となりました。売上高は、制御機器事業において生成AI関連などで堅調に推移する需要を着実に捉えたことに加え、他の事業も順調に推移したことで、前期比で増加しました。
2026/06/22 10:36
#5 連結キャッシュ・フロー計算書(US GAAP)(連結)
⑤ 【連結キャッシュ・フロー計算書】
第88期(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)第89期(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
Ⅰ 営業活動によるキャッシュ・フロー
1 当期純利益14,87331,277
2 営業活動によるキャッシュ・フローと当期純利益の調整
(1)減価償却費33,45033,778
(注) 連結キャッシュ・フロー計算書上、非継続事業のキャッシュ・フローは独立表示せずに継続事業のキャッシュ・フローと合算して表示しています。非継続事業の詳細については、(注記Ⅱ-Y)に記載しています。
2026/06/22 10:36
#6 連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
20 包括利益
FASB会計基準書第220号「包括利益」を適用しています。包括利益は、当期純利益および、為替換算調整額の変動、退職年金債務調整額の変動ならびに、デリバティブ純損益の変動からなり、連結包括利益計算書に記載しています。
21 表示方法の変更
2026/06/22 10:36
#7 配当政策(連結)
<株主還元の推移>0104010_001.png(注)1 当社は、「取締役会の決議によって、毎年9月30日を基準日として中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めています。
2 総還元性向の算出式は次のとおりです。総還元性向=(現金配当額+自己株式の取得金額)/当社株主に帰属する当期純利益(純損失)(単元未満株の買取分・役員報酬BIP信託および株式付与ESOP信託による自己株式取得分は含まない)。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりです。
2026/06/22 10:36

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