沖電気工業(6703)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 281億8000万
- 2009年3月31日 -64.18%
- 100億9500万
- 2010年3月31日 -4.91%
- 95億9900万
- 2011年3月31日 +0.82%
- 96億7800万
- 2012年3月31日 +2.27%
- 98億9800万
- 2013年3月31日 +3.53%
- 102億4700万
- 2014年3月31日 +3.4%
- 105億9500万
- 2015年3月31日 +5.82%
- 112億1200万
- 2016年3月31日 -1.86%
- 110億400万
- 2017年3月31日 -13.4%
- 95億2900万
- 2018年3月31日 -8.99%
- 86億7200万
- 2019年3月31日 -16.55%
- 72億3700万
- 2020年3月31日 -2.42%
- 70億6200万
- 2021年3月31日 +3.6%
- 73億1600万
- 2022年3月31日 +31.07%
- 95億8900万
- 2023年3月31日 +54.29%
- 147億9500万
- 2024年3月31日 -8.06%
- 136億300万
- 2025年3月31日 -2.68%
- 132億3800万
有報情報
- #1 固定資産処分損の注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/23 14:16
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 205百万円 432百万円 工具、器具及び備品 241 116 - #2 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/23 14:16
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無(注)1 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 4,474 3,364 東京建物(株) 769,616 769,616 不動産管理サービスの提供を受けており、円滑な取引の推進・継続を目的に株式を保有しており、定量的・定性的要因を考慮し、総合的に保有の適否を検証しております。 有 1,944 2,025 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無(注)1 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合はその主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無(注)1 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.SOMPOホールディングス(株)は、2024年4月1日付で、普通株式1株につき3株の割合で株式分割しております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは1,834百万円の減損損失を計上しており、主な内訳は以下のとおりであります。2025/06/23 14:16
当社グループは、原則として事業用資産については事業セグメントを基礎として資産のグルーピングを行っております。ただし、処分予定資産など独立したキャッシュ・フローを生み出すと認められるものについては、個別資産毎にグルーピングを行っております。事業 用途 種類 減損損失(百万円) EMS事業 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品建設仮勘定無形固定資産 1731,1009610612
EMS事業の事業用資産については、当初想定していた収益が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、回収可能価額は正味売却価額又は使用価値により算定しております。正味売却価額は売却が困難なため零として、使用価値は将来キャッシュ・フローを1.0%で割り引いてそれぞれ算定しております。 - #4 設備の新設、除却等の計画(連結)
- OKIグループ(当社及び連結子会社)の当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設、拡充)は以下のとおりであります。2025/06/23 14:16
(注)1.当社は2025年10月1日を効力発生日として、コンポーネントプロダクツ事業においてプリンターの開発・生産に関する事業統合によるエトリア株式会社への参画を予定しております。これに伴い同事業に関連する設備も譲渡されます。セグメントの名称 2026年3月末計画金額(百万円) 設備等の主な内容・目的 資金調達方法 EMS 3,000 同上 同上 その他・全社(共通) 2,000 研究開発・建物保全等 同上 合 計 13,500
2.各事業の計画概要は以下のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/23 14:16
(但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)