帝国通信工業(6763)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億7853万
- 2009年3月31日
- -16億1934万
- 2009年12月31日
- -6億6791万
- 2010年3月31日 -32.64%
- -8億8593万
- 2010年6月30日
- -2億1914万
- 2010年9月30日 -42.36%
- -3億1196万
- 2010年12月31日 -50.48%
- -4億6946万
- 2011年3月31日 -73.05%
- -8億1241万
- 2011年6月30日
- -2億6844万
- 2011年9月30日 -89.79%
- -5億948万
- 2011年12月31日 -39.29%
- -7億966万
- 2012年3月31日 -33.74%
- -9億4911万
- 2012年6月30日
- -1億2652万
- 2012年9月30日
- -1億1868万
- 2012年12月31日
- -9456万
- 2013年3月31日 -155.23%
- -2億4134万
- 2013年6月30日
- -1億1444万
- 2013年9月30日
- -4396万
- 2013年12月31日
- 1億2257万
- 2014年3月31日 +99.69%
- 2億4477万
- 2014年6月30日 -85.47%
- 3556万
- 2014年9月30日 +619.47%
- 2億5584万
- 2014年12月31日 +101.33%
- 5億1508万
- 2015年3月31日 +37.02%
- 7億577万
- 2015年6月30日 -78.64%
- 1億5075万
- 2015年9月30日 +112.6%
- 3億2050万
- 2015年12月31日 +84.35%
- 5億9085万
- 2016年3月31日 +17.99%
- 6億9716万
- 2016年6月30日 -66.24%
- 2億3533万
- 2016年9月30日 +66.66%
- 3億9220万
- 2016年12月31日 +49.35%
- 5億8576万
- 2017年3月31日 +34.71%
- 7億8909万
- 2017年6月30日 -77.02%
- 1億8133万
- 2017年9月30日 +181.24%
- 5億998万
- 2017年12月31日 +67.9%
- 8億5625万
- 2018年3月31日 +18.36%
- 10億1343万
- 2018年6月30日 -78.03%
- 2億2262万
- 2018年9月30日 +150.8%
- 5億5833万
- 2018年12月31日 +54.84%
- 8億6453万
- 2019年3月31日 +15.61%
- 9億9953万
- 2019年6月30日 -81.68%
- 1億8307万
- 2019年9月30日 +158.58%
- 4億7339万
- 2019年12月31日 +43.03%
- 6億7711万
- 2020年3月31日 -7.82%
- 6億2416万
- 2020年6月30日
- -1億183万
- 2020年9月30日
- 512万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 3億6369万
- 2021年3月31日 +107.65%
- 7億5519万
- 2021年6月30日 -33.59%
- 5億156万
- 2021年9月30日 +89.16%
- 9億4876万
- 2021年12月31日 +51.17%
- 14億3420万
- 2022年3月31日 +18.46%
- 16億9898万
- 2022年6月30日 -79%
- 3億5686万
- 2022年9月30日 +95.7%
- 6億9838万
- 2022年12月31日 +78.77%
- 12億4846万
- 2023年3月31日 +28.3%
- 16億178万
- 2023年6月30日 -86.14%
- 2億2201万
- 2023年9月30日 +199.25%
- 6億6436万
- 2023年12月31日 +42.71%
- 9億4812万
- 2024年3月31日 -0.07%
- 9億4744万
- 2024年6月30日 -70.97%
- 2億7507万
- 2024年9月30日 +218.61%
- 8億7641万
- 2024年12月31日 +63.94%
- 14億3683万
- 2025年3月31日 +15.74%
- 16億6302万
- 2025年6月30日 -82.34%
- 2億9372万
- 2025年9月30日 +123.38%
- 6億5610万
- 2025年12月31日 +61.94%
- 10億6247万
個別
- 2008年3月31日
- -2億557万
- 2009年3月31日 -554.73%
- -13億4592万
- 2010年3月31日
- -8億3810万
- 2011年3月31日
- -2億1425万
- 2012年3月31日 -28.02%
- -2億7429万
- 2013年3月31日
- 4126万
- 2014年3月31日 +526.73%
- 2億5862万
- 2015年3月31日 -78.26%
- 5622万
- 2016年3月31日 -0.67%
- 5584万
- 2017年3月31日 +347.67%
- 2億5002万
- 2018年3月31日 +88.45%
- 4億7117万
- 2019年3月31日 -49.81%
- 2億3647万
- 2020年3月31日 -49.15%
- 1億2025万
- 2021年3月31日 +49.65%
- 1億7995万
- 2022年3月31日 +162.51%
- 4億7239万
- 2023年3月31日 -94.16%
- 2760万
- 2024年3月31日
- -2億7931万
- 2025年3月31日
- 2億1006万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- * 全社資産は、報告セグメントに属さない、当社での余資運用資金、長期投資資産及び賃貸等不動産等であります。2025/06/27 13:03
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整をおこなっております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- * 全社資産は、報告セグメントに属さない、当社での余資運用資金、長期投資資産及び賃貸等不動産等であります。2025/06/27 13:03
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整をおこなっております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 13:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- Ⅱ.短期業績連動報酬等としての取締役賞与2025/06/27 13:03
短期業績連動報酬として事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、社外取締役を除く取締役に短期業績連動報酬としての取締役賞与を毎年一定の時期に支給する。取締役賞与は毎年の事業計画で設定した連結営業利益に対する達成度に応じ変動する。なお、各取締役の賞与額は、役位別の基準額に達成度による係数ならびに個人の評価に基づく係数を乗じて決定するものする。
Ⅲ.中長期業績連動報酬としての株式報酬 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 目標とする経営指標2025/06/27 13:03
当社グループは、すべてのステークホルダーの視点に立った経営を進め、2021年5月に発表した中期経営計画の着実な実行による市場拡大、設備、インフラ、人材投資を含めた次期中期経営計画を見据えた投資計画による適正利益追求、適切な投資と株主への安定的な利益還元及び従業員への還元を重要課題として捉えております。今中期経営計画の最終年度である2025年度の数値目標につきましては、売上高180億円、営業利益17億円を目指しておりましたが、市場環境の変化等から2025年度の連結業績予想としましては、売上高170億円、営業利益15億円と修正いたします。
さらに、当社グループは温室効果ガス(GHG)排出量(Scope1及びScope2)及び再生可能エネルギー電力導入比率を管理指標として設定し、脱炭素社会の実現に向け、2030年度までにScope1及びScope2の排出量を2020年度比で50%以上削減、2050年度までにカーボンニュートラルを達成することを目標としております。加えて、再生可能エネルギー電力の導入を推進し、2030年度までにその比率を100%とすることを目指しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、次期中期経営計画以降の課題となる新領域の確立の取組を進めており、医療・ヘルスケア分野の拡大には当社の要素技術の要であるエレメント技術の向上が必須であり、さまざまな技術の高精度化が求められております。その目的の達成の為、2027年度の完成を目標とした研究開発機能と本社機能を複合したサステナビリティを体現する本社ビルへの建替えを計画しております。2025/06/27 13:03
販売面においては、電子部品セグメントは全体的に好調に推移しましたが、その他のセグメントにおいては、産業機器市場の低迷が継続していることから、機械設備等の販売は低調となりました。利益面においては、円安の影響や原価低減を進めた結果、当連結会計年度の売上高は167億90百万円(前年同期比10.3%増)となりました。営業利益は16億63百万円(前年同期比75.5%増)、経常利益は21億27百万円(前年同期比36.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は20億9百万円(前年同期比47.5%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。