SMK(6798)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 20億9400万
- 2009年3月31日
- -16億2000万
- 2009年12月31日
- 12億4900万
- 2010年3月31日 +49.08%
- 18億6200万
- 2010年6月30日 -66.27%
- 6億2800万
- 2010年9月30日 +84.55%
- 11億5900万
- 2010年12月31日 +4.4%
- 12億1000万
- 2011年3月31日 -14.3%
- 10億3700万
- 2011年6月30日
- -1億6100万
- 2011年9月30日 -266.46%
- -5億9000万
- 2011年12月31日 -41.36%
- -8億3400万
- 2012年3月31日
- -7億9900万
- 2012年6月30日
- -4億3500万
- 2012年9月30日 -309.66%
- -17億8200万
- 2012年12月31日
- -7億7500万
- 2013年3月31日
- -1億9800万
- 2013年6月30日
- 9億2900万
- 2013年9月30日 +103.77%
- 18億9300万
- 2013年12月31日 +68.78%
- 31億9500万
- 2014年3月31日 -20.47%
- 25億4100万
- 2014年6月30日 -79.22%
- 5億2800万
- 2014年9月30日 +217.8%
- 16億7800万
- 2014年12月31日 +114.96%
- 36億700万
- 2015年3月31日 -45.05%
- 19億8200万
- 2015年9月30日 +4.79%
- 20億7700万
- 2016年3月31日 +28.94%
- 26億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 25億6900万
- 2009年3月31日 -95.06%
- 1億2700万
- 2010年3月31日 +770.08%
- 11億500万
- 2011年3月31日 -28.05%
- 7億9500万
- 2012年3月31日 -26.54%
- 5億8400万
- 2013年3月31日 +2.4%
- 5億9800万
- 2014年3月31日 +117.22%
- 12億9900万
- 2015年3月31日 -27.79%
- 9億3800万
- 2016年3月31日 +57.89%
- 14億8100万
- 2017年3月31日 +49.9%
- 22億2000万
- 2018年3月31日 -79.14%
- 4億6300万
- 2019年3月31日 +33.91%
- 6億2000万
- 2020年3月31日
- -7億4600万
- 2021年3月31日
- -5500万
- 2022年3月31日
- 15億6000万
- 2023年3月31日 -83.97%
- 2億5000万
- 2024年3月31日
- -11億9600万
- 2025年3月31日
- -2億2700万
- 2026年3月31日
- 2億1500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/23 9:52
前事業年度及び当事業年度において税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 目標とする経営指標2025/06/23 9:52
当社グループは適正利潤を伴う売上の継続的拡大を目的に経営に取り組んでおり、中期経営計画「SMK Next100」(2025年3月期~2027年3月期)の最終年度である2027年3月期において、売上高600億円、営業利益率3.5%、ROE(自己資本当期純利益率)5.0%を目標として掲げております。
(4) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等)2025/06/23 9:52
当社グループは中期経営計画「SMK Next100」(2025年3月期~2027年3月期)の最終年度である2027年3月期において、売上高600億円、営業利益率3.5%、ROE(自己資本当期純利益率)5.0%を掲げております。当連結会計年度においては、売上高480億円、営業利益率△0.5%、ROE(自己資本当期純利益率)△6.1%となりました。
次期においては、2025年3月25日発表の「構造改革プログラム」を着実に実行し成長軌道への回帰を加速度的に進め、中期経営計画で掲げる目標の実現に向けて取り組んでまいります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.株主資本において自己株式として計上されている「株式給付信託(BBT)」に残存する自社の株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は前連結会計年度40,800株、当連結会計年度40,100株であり、1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は前連結会計年度40,917株、当連結会計年度40,304株であります。2025/06/23 9:52
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。