6976 太陽誘電

6976
2024/04/25
時価
4683億円
PER 予
149.43倍
2010年以降
赤字-80.9倍
(2010-2023年)
PBR
1.41倍
2010年以降
0.56-3.29倍
(2010-2023年)
配当 予
2.5%
ROE 予
0.95%
ROA 予
0.54%
資料
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売上高

【期間】

連結

2008年3月31日
2382億7400万
2009年3月31日 -22.17%
1854億5200万
2010年3月31日 +5.52%
1956億9000万
2011年3月31日 +7.52%
2104億100万
2012年3月31日 -12.65%
1837億9500万
2013年3月31日 +4.96%
1929億300万
2014年3月31日 +7.94%
2082億2200万
2015年3月31日 +9.06%
2270億9500万
2016年3月31日 +5.85%
2403億8500万
2017年3月31日 -4.02%
2307億1600万
2018年3月31日 +5.81%
2441億1700万
2019年3月31日 +12.38%
2743億4900万
2020年3月31日 +2.91%
2823億2900万
2021年3月31日 +6.58%
3009億2000万
2022年3月31日 +16.19%
3496億3600万
2023年3月31日 -8.62%
3195億400万

個別

2008年3月31日
1990億6000万
2009年3月31日 -21.91%
1554億4000万
2010年3月31日 +0.93%
1568億9100万
2011年3月31日 +16.22%
1823億4400万
2012年3月31日 -11.45%
1614億5800万
2013年3月31日 +5.08%
1696億5600万
2014年3月31日 +5.44%
1788億9300万
2015年3月31日 +15.24%
2061億4900万
2016年3月31日 +10.98%
2287億9400万
2017年3月31日 -6.46%
2140億1200万
2018年3月31日 +6.84%
2286億5700万
2019年3月31日 +6.33%
2431億2400万
2020年3月31日 +0.92%
2453億5200万
2021年3月31日 +9.6%
2689億100万
2022年3月31日 +16.32%
3127億8000万
2023年3月31日 -13.19%
2715億2700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)売上高は顧客の住所地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2)有形固定資産 (単位:百万円)
2023/06/30 13:16
#2 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。
2023/06/30 13:16
#3 事業等のリスク
(1)ロシア・ウクライナ情勢に関するリスク
当社グループにおけるロシア・ウクライナ向け売上高は僅少であり、業績に与える直接的な影響は軽微であります。また、当社グループはロシア・ウクライナに営業・生産拠点を有しておりません。ただし、ロシア・ウクライナ情勢の混乱が長期化した場合には、以下の間接的な影響を受ける可能性があります。
・景気減速による自動車市場の低迷
2023/06/30 13:16
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)売上高は顧客の住所地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2023/06/30 13:16
#5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
[取引先企業との関係]
・当社または現在の子会社を主要な取引先とする者(直近の年間連結総売上高の2%以上)。
・最近3年間において、当社または現在の子会社を主要な取引先としていた者。
2023/06/30 13:16
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループは、中期経営計画2025に掲げた目標の実現に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率を50%に高めることを目指しています。さらに、ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタと通信デバイスを強化してコア事業として確立していきます。また、需要拡大に対応するための継続的な能力増強に加え、環境対策やIT整備に向けた積極的な取り組みを実施し、5年間で3,000億円規模の設備投資を計画しています。
当連結会計年度の連結売上高は3,195億4百万円(前年同期比8.6%減)、営業利益は319億80百万円(前年同期比53.1%減)となりました。経常利益は為替差益11億36百万円などにより348億32百万円(前年同期比51.7%減)となりました。また、子会社のエルナー株式会社にかかる独占禁止法関連損失など特別損失39億2百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は232億16百万円(前年同期比57.3%減)となりました。一部地域におけるロックダウン、世界経済の減速懸念などによるパソコンやスマートフォン、データセンターなどを中心とした生産台数の減少や在庫調整などにより、売上高及び各段階利益が減少しました。
当連結会計年度における期中平均の為替レートは1米ドル134.20円と前年同期の平均為替レートである1米ドル111.56円と比べ22.64円の円安となりました。
2023/06/30 13:16
#7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
営業取引による取引高
関係会社への売上高270,238百万円233,201百万円
関係会社からの仕入高214,500202,435
2023/06/30 13:16
#8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2023/06/30 13:16