太陽誘電（6976）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2382億7400万
- 2009年3月31日 -22.17%
- 1854億5200万
- 2009年12月31日 -20.42%
- 1475億8400万
- 2010年3月31日 +32.6%
- 1956億9000万
- 2010年6月30日 -71.92%
- 549億4800万
- 2010年9月30日 +105.43%
- 1128億7700万
- 2010年12月31日 +45.72%
- 1644億9000万
- 2011年3月31日 +27.91%
- 2104億100万
- 2011年6月30日 -77.65%
- 470億3500万
- 2011年9月30日 +106.49%
- 971億2400万
- 2011年12月31日 +45.62%
- 1414億3100万
- 2012年3月31日 +29.95%
- 1837億9500万
- 2012年6月30日 -74.68%
- 465億3300万
- 2012年9月30日 +105.11%
- 954億4200万
- 2012年12月31日 +53%
- 1460億3100万
- 2013年3月31日 +32.1%
- 1929億300万
- 2013年6月30日 -73.17%
- 517億4800万
- 2013年9月30日 +103.97%
- 1055億5000万
- 2013年12月31日 +50.02%
- 1583億4100万
- 2014年3月31日 +31.5%
- 2082億2200万
- 2014年6月30日 -76.9%
- 481億700万
- 2014年9月30日 +118.65%
- 1051億8400万
- 2014年12月31日 +58.99%
- 1672億2900万
- 2015年3月31日 +35.8%
- 2270億9500万
- 2015年6月30日 -75.11%
- 565億1800万
- 2015年9月30日 +116.05%
- 1221億900万
- 2015年12月31日 +52.39%
- 1860億7700万
- 2016年3月31日 +29.19%
- 2403億8500万
- 2016年6月30日 -77.76%
- 534億7100万
- 2016年9月30日 +111.39%
- 1130億3200万
- 2016年12月31日 +53.25%
- 1732億1700万
- 2017年3月31日 +33.19%
- 2307億1600万
- 2017年6月30日 -76.56%
- 540億7200万
- 2017年9月30日 +118.56%
- 1181億8000万
- 2017年12月31日 +55.89%
- 1842億3300万
- 2018年3月31日 +32.5%
- 2441億1700万
- 2018年6月30日 -75.6%
- 595億7600万
- 2018年9月30日 +124.19%
- 1335億6500万
- 2018年12月31日 +55.38%
- 2075億2800万
- 2019年3月31日 +32.2%
- 2743億4900万
- 2019年6月30日 -74.98%
- 686億3500万
- 2019年9月30日 +106.76%
- 1419億800万
- 2019年12月31日 +50.87%
- 2140億9500万
- 2020年3月31日 +31.87%
- 2823億2900万
- 2020年6月30日 -78.57%
- 604億9300万
- 2020年9月30日 +131.8%
- 1402億2200万
- 2020年12月31日 +57.93%
- 2214億4900万
- 2021年3月31日 +35.89%
- 3009億2000万
- 2021年6月30日 -72.14%
- 838億3600万
- 2021年9月30日 +105.96%
- 1726億7000万
- 2021年12月31日 +52.03%
- 2625億1000万
- 2022年3月31日 +33.19%
- 3496億3600万
- 2022年6月30日 -76.62%
- 817億4000万
- 2022年9月30日 +105.55%
- 1680億1300万
- 2022年12月31日 +47.04%
- 2470億4600万
- 2023年3月31日 +29.33%
- 3195億400万
- 2023年6月30日 -77.27%
- 726億1200万
- 2023年9月30日 +114.05%
- 1554億2700万
- 2023年12月31日 +55.58%
- 2418億1300万
- 2024年3月31日 +33.43%
- 3226億4700万
- 2024年6月30日 -74.85%
- 811億3800万
- 2024年9月30日 +106.88%
- 1678億5600万
- 2024年12月31日 +51.75%
- 2547億2400万
- 2025年3月31日 +34.04%
- 3414億3800万
- 2025年6月30日 -75.16%
- 848億1000万
- 2025年9月30日 +109.44%
- 1776億2400万
- 2025年12月31日 +49.83%
- 2661億3900万
- 2026年3月31日 +33.52%
- 3553億4100万
個別
- 2008年3月31日
- 1990億6000万
- 2009年3月31日 -21.91%
- 1554億4000万
- 2010年3月31日 +0.93%
- 1568億9100万
- 2011年3月31日 +16.22%
- 1823億4400万
- 2012年3月31日 -11.45%
- 1614億5800万
- 2013年3月31日 +5.08%
- 1696億5600万
- 2014年3月31日 +5.44%
- 1788億9300万
- 2015年3月31日 +15.24%
- 2061億4900万
- 2016年3月31日 +10.98%
- 2287億9400万
- 2017年3月31日 -6.46%
- 2140億1200万
- 2018年3月31日 +6.84%
- 2286億5700万
- 2019年3月31日 +6.33%
- 2431億2400万
- 2020年3月31日 +0.92%
- 2453億5200万
- 2021年3月31日 +9.6%
- 2689億100万
- 2022年3月31日 +16.32%
- 3127億8000万
- 2023年3月31日 -13.19%
- 2715億2700万
- 2024年3月31日 +4.54%
- 2838億6700万
- 2025年3月31日 +8.62%
- 3083億4100万
- 2026年3月31日 +5.04%
- 3238億6700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/23 12:04
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 177,624 355,341 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 7,421 20,066 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)売上高は顧客の住所地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/23 12:04
(2)有形固定資産 (単位:百万円) - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/23 12:04
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- (1)中東情勢に関するリスク2026/06/23 12:04
当社グループにおける中東向け売上高は僅少であり、業績に与える直接的な影響は軽微であります。また、当社グループは中東に営業・生産拠点を有しておりません。ただし、中東情勢の混乱が長期化した場合には、以下の間接的な影響を受ける可能性があります。
・資源価格の高騰による原材料の仕入価格、物流費及び電力費の上昇 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)売上高は顧客の住所地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/23 12:04
(表示方法の変更) - #6 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- [独立性について]2026/06/23 12:04
浜田 恵美子氏は、1984年4月から2007年4月まで当社の業務執行者として勤務しておりましたが、退社後は同氏と当社との間に特記すべき取引はありません。同氏は、NGK株式会社の社外取締役を兼務しておりますが、当社と兼務先との取引額は、当社連結売上高の0.1%未満であり、一般株主と利益相反が生じるおそれはないものと判断しております。上記のほか、当社との間に人的関係、取引関係、その他特別な利害関係は有しておらず、当社の定める「社外取締役の独立性基準」及び東京証券取引所の定める独立役員の要件を全て満たしており、同取引所に独立役員として届け出ております。
当社の各監査等委員である社外取締役の選任理由は、以下のとおりです。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、中長期的な成長に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率向上を目指しています。また、ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタを強化して第二の柱としてバランスの取れた事業体質を構築します。さらに、需要拡大に対応するための継続的な能力増強に加え、環境対策やIT整備に向けた積極的な取り組みを実施しています。2026/06/23 12:04
当連結会計年度の連結売上高は3,553億41百万円(前年同期比4.1%増)、営業利益は199億96百万円(前年同期比91.2%増)となりました。営業外収益として為替差益47億59百万円を計上したことなどにより、経常利益は241億29百万円(前年同期比129.4%増)となりました。また、特別損失として減損損失21億30百万円、事業構造改善費用14億55百万円を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は148億6百万円(前年同期比535.9%増)となりました。主に自動車、情報インフラ・産業機器向けの売上が増加した影響などにより、売上高及び各段階利益が増加しました。
当連結会計年度における期中平均の為替レートは1米ドル149.99円と前年同期の平均為替レートである1米ドル152.61円と比べ2.62円の円高となりました。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/06/23 12:04
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 関係会社への売上高 274,669百万円 289,498百万円 関係会社からの仕入高 265,624 276,377 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/23 12:04
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
