TOA(6809)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 42億1243万
- 2009年3月31日 -32.45%
- 28億4532万
- 2010年3月31日 -40.67%
- 16億8800万
- 2011年3月31日 +54.92%
- 26億1500万
- 2012年3月31日 +30.02%
- 34億
- 2013年3月31日 +6.47%
- 36億2000万
- 2014年3月31日 +17.62%
- 42億5800万
- 2015年3月31日 -0.45%
- 42億3900万
- 2016年3月31日 -14.18%
- 36億3800万
- 2017年3月31日 -19.32%
- 29億3500万
- 2018年3月31日 +19.59%
- 35億1000万
- 2019年3月31日 +11.2%
- 39億300万
- 2020年3月31日 -11.22%
- 34億6500万
- 2021年3月31日 -33.82%
- 22億9300万
- 2022年3月31日 -5.84%
- 21億5900万
- 2023年3月31日 -20.66%
- 17億1300万
- 2024年3月31日 +76.77%
- 30億2800万
- 2025年3月31日 +18.53%
- 35億8900万
- 2026年3月31日 +29.73%
- 46億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 25億9544万
- 2009年3月31日 -43.58%
- 14億6441万
- 2010年3月31日 -55.61%
- 6億5000万
- 2011年3月31日 +104.15%
- 13億2700万
- 2012年3月31日 +44.08%
- 19億1200万
- 2013年3月31日 +28.5%
- 24億5700万
- 2014年3月31日 +12.09%
- 27億5400万
- 2015年3月31日 -22.62%
- 21億3100万
- 2016年3月31日 -29.28%
- 15億700万
- 2017年3月31日 -15.06%
- 12億8000万
- 2018年3月31日 +20%
- 15億3600万
- 2019年3月31日 +0.26%
- 15億4000万
- 2020年3月31日 +3.7%
- 15億9700万
- 2021年3月31日 -38.45%
- 9億8300万
- 2022年3月31日 -22.08%
- 7億6600万
- 2023年3月31日 -19.84%
- 6億1400万
- 2024年3月31日 +67.43%
- 10億2800万
- 2025年3月31日 +95.53%
- 20億1000万
- 2026年3月31日 +33.38%
- 26億8100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2026/06/23 15:38
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。また、報告セグメントの利益は営業利益の数値であります。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/23 15:38
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。また、報告セグメントの利益は営業利益の数値であります。2026/06/23 15:38 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2026/06/23 15:38
(2)目標とする経営指標
2027年3月期の連結業績目標として、売上高56,500百万円、営業利益4,700百万円、経常利益5,100百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,400百万円を経営指標に設定しております。
2029年3月期を最終年度とした「中期経営基本計画(2027年3月期~2029年3月期)」(以下、次期中計)の連結業績目標として、連結売上高60,000百万円、連結営業利益5,100百万円、ROIC(投下資本利益率)6.6%を経営指標に設定しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期においては、2025年4月に開幕した大阪・関西万博において、会場内の放送設備をネットワークで結び、屋外のみならずパビリオンやイベント会場などの各施設に設置された放送設備とも連携し、必要な情報を必要なタイミングで届けられるネットワーク統合型放送システムを実装いたしました。当社は会場全体を「未来の街」と捉え、今回の取組みを通じて、新たな情報伝達とコミュニケーションの姿を創造・発信し、社会への実装を進めてまいります。2025年6月にはネットワークカメラシステム「TRIFORAシリーズ」において、最新モデル7機種を発売しました。最新モデルではNFC(近距離無線通信)を活用した「TRIFORAスマートキッティング」により、設定作業の手間を大幅に削減することが可能です。作業者の負担を軽減し、安心して導入できるネットワークカメラを実現しました。さらに、2025年7月には放送・通話・映像が融合したシステムでコミュニケーションをサポートする、IPコミュニケーションシステム「CX-1000シリーズ」を発売しました。本シリーズは館内放送や緊急放送に加え、ビデオ通話や外部システムとの連携による放送にも対応し、双方向・多拠点での高度なコミュニケーションを支援します。「CX-1000シリーズ」はコミュニケーションに不可欠な3つの要素「伝える」・「伝わる」・「つながる」を実現し、日常の安心や有事の情報伝達をより確実に、かつ柔軟に、人と人、人と社会を結びつける姿を目指しております。2026/06/23 15:38
このような状況のもと、当期の売上高は55,386百万円(前年同期比+4,760百万円、9.4%増)となりました。利益については、営業利益は4,656百万円(前年同期比+1,065百万円、29.7%増)、経常利益は5,236百万円(前年同期比+1,313百万円、33.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,313百万円(前年同期比+945百万円、39.9%増)といずれも過去最高となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。