有価証券報告書-第47期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

当社グループの対処すべき課題
電子・通信用機器事業におきましては、移動通信関連の整備、防災、防衛関連の整備、ITS関連の整備など、今後も一層の伸びが予測されますが、低価格化、短納期化等の要求は厳しく、営業力の強化は当然のことながら、コストダウンや納期短縮のための一層の改善の必要性に迫られております。
当社は、営業体制の強化、コストダウンによる低価格化の実現及び品質の向上を図り、市場競争力を高める一方で、企業体質の改革と強化を行い、業績の向上に邁進して参る所存であります。
再生可能エネルギー事業では、日本における再生可能エネルギー市場の拡大に伴い、新規の競合が出現する可能性もあります。そのような状況も鑑み、様々なチャンネルにアンテナを張り、市場ニーズにタイムリーに応えるべく体制を整えて参ります。
再生可能エネルギーのなかでもとりわけ太陽光エネルギー及び地熱エネルギーに対する足場を固めつつ、今後は、それ以外の風力、小水力、バイオマス発電等の調査及び研究も行いながら、次なる代替エネルギー事業も計画してまいります。