澤藤電機(6901)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億1000万
- 2009年3月31日
- -1億2500万
- 2009年12月31日 -968%
- -13億3500万
- 2010年3月31日
- -11億3000万
- 2010年6月30日
- 1億3200万
- 2010年9月30日 +178.03%
- 3億6700万
- 2010年12月31日 +46.32%
- 5億3700万
- 2011年3月31日 +60.71%
- 8億6300万
- 2011年6月30日 -88.06%
- 1億300万
- 2011年9月30日 +259.22%
- 3億7000万
- 2011年12月31日 +20.54%
- 4億4600万
- 2012年3月31日 +87.67%
- 8億3700万
- 2012年6月30日 -88.17%
- 9900万
- 2012年9月30日 +32.32%
- 1億3100万
- 2012年12月31日 +106.87%
- 2億7100万
- 2013年3月31日 +48.71%
- 4億300万
- 2013年6月30日
- -9200万
- 2013年9月30日
- -8100万
- 2013年12月31日
- -7800万
- 2014年3月31日
- 2億2000万
- 2014年6月30日
- -1億2900万
- 2014年9月30日 -25.58%
- -1億6200万
- 2014年12月31日 -77.16%
- -2億8700万
- 2015年3月31日
- 3億2900万
- 2015年6月30日 -37.69%
- 2億500万
- 2015年9月30日 +25.37%
- 2億5700万
- 2015年12月31日 +2.72%
- 2億6400万
- 2016年3月31日 +54.55%
- 4億800万
- 2016年6月30日 -71.81%
- 1億1500万
- 2016年9月30日 +184.35%
- 3億2700万
- 2016年12月31日 +22.02%
- 3億9900万
- 2017年3月31日 +19.8%
- 4億7800万
- 2017年6月30日 -83.05%
- 8100万
- 2017年9月30日 -90.12%
- 800万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 2億9700万
- 2018年3月31日 +50.51%
- 4億4700万
- 2018年6月30日 -57.94%
- 1億8800万
- 2018年9月30日 +137.23%
- 4億4600万
- 2018年12月31日 +33.86%
- 5億9700万
- 2019年3月31日 +12.4%
- 6億7100万
- 2019年6月30日
- -1億8900万
- 2019年9月30日
- 1億3500万
- 2019年12月31日
- -1600万
- 2020年3月31日
- 2億3300万
- 2020年6月30日
- -5億
- 2020年9月30日 -13.2%
- -5億6600万
- 2020年12月31日 -13.25%
- -6億4100万
- 2021年3月31日
- 200万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 8800万
- 2021年9月30日 +189.77%
- 2億5500万
- 2021年12月31日 +21.18%
- 3億900万
- 2022年3月31日 +23.95%
- 3億8300万
- 2022年6月30日
- -2300万
- 2022年9月30日
- 1億4700万
- 2022年12月31日 -68.71%
- 4600万
- 2023年3月31日 +417.39%
- 2億3800万
- 2023年6月30日 +1.26%
- 2億4100万
- 2023年9月30日 +98.76%
- 4億7900万
- 2023年12月31日 +5.22%
- 5億400万
- 2024年3月31日 +11.71%
- 5億6300万
- 2024年6月30日 -83.66%
- 9200万
- 2024年9月30日 -52.17%
- 4400万
- 2024年12月31日
- -1億8400万
- 2025年3月31日
- 7600万
- 2025年6月30日
- -2億9800万
- 2025年9月30日 -76.51%
- -5億2600万
- 2025年12月31日
- -4億9400万
個別
- 2008年3月31日
- 10億1500万
- 2009年3月31日
- -3億3000万
- 2010年3月31日 -263.64%
- -12億
- 2011年3月31日
- 7億7200万
- 2012年3月31日 -9.97%
- 6億9500万
- 2013年3月31日 -37.12%
- 4億3700万
- 2014年3月31日 -30.43%
- 3億400万
- 2015年3月31日 +8.88%
- 3億3100万
- 2016年3月31日 +1.81%
- 3億3700万
- 2017年3月31日 +16.02%
- 3億9100万
- 2018年3月31日 +15.35%
- 4億5100万
- 2019年3月31日 -19.29%
- 3億6400万
- 2020年3月31日
- -8200万
- 2021年3月31日 -206.1%
- -2億5100万
- 2022年3月31日
- 4300万
- 2023年3月31日 +169.77%
- 1億1600万
- 2024年3月31日 +58.62%
- 1億8400万
- 2025年3月31日 -85.33%
- 2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/19 15:36
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び技術試験費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △1,992 △1,748 連結財務諸表の営業利益 563 76
(単位:百万円) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/19 15:36
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 役員報酬(連結)
- <方針>当社の取締役報酬は、月額報酬、賞与、退職慰労金で構成されております。月額報酬は、業績連動報酬では2025/06/19 15:36
なく、職責を反映し支給する報酬であり、当社の定める一定の基準に従い決定し、毎月支給しております。賞与は、業績連動報酬であり、業績指標として当期の連結営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益、また、各
役員の貢献度等を勘案し決定しており、年1回、定時株主総会後3か月以内に支給しております。退職慰労金は、業績連動報酬ではなく、在任中の功労に報いるための報酬であり、当社の定める一定の基準に従い、在任中の - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、当社グループは各事業の売上拡大に努めましたが、各事業での販売減等により、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度と比べ31億41百万円減少し、236億1百万円となりました。2025/06/19 15:36
営業利益は、各事業での販売減に加え、原材料価格、為替の円安及び人件費の上昇によるコスト増加等により、前連結会計年度と比べ4億87百万円減少となり、76百万円となりました。営業外収益は、受取配当金の増加等により、前連結会計年度に比べ24百万円増加し、3億06百万円となり、営業外費用は、為替差損の増加等により前連結会計年度に比べ1億12百万円増加し、1億68百万円となりました。以上の結果、経常利益は前連結会計年度に比べ5億74百万円減益となり2億14百万円となりました。
特別利益は、固定資産の売却等により、1百万円となりました。特別損失は、発電機事業資産の減損損失を計上したこと等により、13百万円となりました。以上の結果、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に比べ、2億70百万円減益となり2億47百万円となりました。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 将来の合理的な見積可能期間の一時差異等加減算前課税所得を見積るにあたっての主要な仮定は、将来の売上高及び各費用に関する当連結会計年度からの増減に関する一定の仮定です。2025/06/19 15:36
将来の売上高及び各費用に関する当連結会計年度からの増減については、過去の実績及び現状の経営環境を考慮して、将来の経営戦略及び受注見込みに基づき、将来の売上予測や営業利益率等を見積っております。
(4) 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響