有価証券報告書-第69期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
(a) 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
(b) デリバティブ
時価法によっております。
(c) たな卸資産
当社
商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)に
よっております。
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
によっております。
連結子会社
主として総平均法による低価法によっております。