トミタ電機(6898)の当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- -15億286万
- 2009年10月31日
- -5億7501万
- 2010年1月31日 -61.53%
- -9億2880万
- 2010年4月30日
- -5769万
- 2010年7月31日 -211.78%
- -1億7989万
- 2010年10月31日 -102.69%
- -3億6463万
- 2011年1月31日 -18.78%
- -4億3310万
- 2011年4月30日
- 760万
- 2011年7月31日
- -2820万
- 2011年10月31日 -80.38%
- -5087万
- 2012年1月31日 -631.66%
- -3億7221万
- 2012年4月30日
- 158万
- 2012年7月31日
- -6040万
- 2012年10月31日
- -4895万
- 2013年1月31日
- 1億891万
- 2013年4月30日 -33.38%
- 7255万
- 2013年7月31日 +2.24%
- 7418万
- 2013年10月31日 -50.46%
- 3675万
- 2014年1月31日 -55.12%
- 1649万
- 2014年4月30日
- -2744万
- 2014年7月31日
- 1333万
- 2014年10月31日 +735.35%
- 1億1141万
- 2015年1月31日 +77.28%
- 1億9752万
- 2015年4月30日
- -1596万
- 2015年7月31日
- 1033万
- 2015年10月31日
- -9740万
- 2016年1月31日 -105.49%
- -2億16万
個別
- 2009年1月31日
- -15億7980万
- 2010年1月31日
- -6億5431万
- 2011年1月31日 -4.47%
- -6億8356万
- 2012年1月31日
- -3億9897万
- 2012年7月31日
- -1500万
- 2013年1月31日
- 5925万
- 2013年7月31日 -35.87%
- 3800万
- 2014年1月31日 -62.98%
- 1406万
- 2014年7月31日 +617.89%
- 1億100万
- 2015年1月31日 +106.36%
- 2億842万
- 2015年7月31日 -99.04%
- 200万
- 2016年1月31日
- -1億5207万
- 2016年7月31日 -20.33%
- -1億8300万
- 2017年1月31日
- -1億3300万
- 2017年7月31日
- 1800万
- 2018年1月31日 -72.22%
- 500万
- 2018年7月31日
- -1400万
- 2019年1月31日 -585.71%
- -9600万
- 2019年7月31日
- -8000万
- 2020年1月31日 -85%
- -1億4800万
- 2020年7月31日
- -4700万
- 2021年1月31日 -76.6%
- -8300万
- 2021年7月31日
- 1200万
- 2022年1月31日 +100%
- 2400万
- 2022年7月31日 +120.83%
- 5300万
- 2023年1月31日 -24.53%
- 4000万
- 2023年7月31日
- -200万
- 2024年1月31日
- 600万
- 2024年7月31日
- -200万
- 2025年1月31日 -999.99%
- -4900万
- 2026年1月31日
- 1億1500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度は、税引前当期純損失が計上されているため、内訳については記載しておりません。2026/04/24 16:09
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失が計上されているため、内訳については記載しておりません。2026/04/24 16:09
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような市場環境のもと、当社グループはフェライトコアならびにコイルトランス製品の製造原価低減と品質改善に引き続き取り組み、世界競争に打ち勝つことのできる高性能・高品質の製品を安定的に供給すべく活動を続けてまいりました。2026/04/24 16:09
その結果、当連結会計年度において、フェライトコア販売は、中国市場ではEV市場の需要が堅調に推移し、日本市場においては、産業機器関連、工作機械関連、半導体製造装置関連向けでは外需の弱さが顕在したものの、顧客の在庫調整が改善し、緩やかな成長となりました。コイルトランス販売についても、概ね同様の理由により緩やかな成長となり、売上高は16億3百万円(前期比12.8%増)となりました。損益面では、原価率の改善、ならびに経費等の削減に努めたものの、営業損失は6千1百万円(前期は1億7千1百万円の営業損失)となりました。経常損失は2千7百万円(前期は1億6千7百万円の経常損失)、当期第1四半期に情報開示した特別利益の発生により、親会社株主に帰属する当期純利益は1億2千3百万円(前期は1億7千1百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメント別の業績では、電子部品材料事業は前段の記載内容により、当事業の売上高は15億3千6百万円(前期比13.2%増)となり、セグメント損失は1億1千2百万円(前期は2億1千7百万円のセグメント損失)となりました。また、不動産賃貸事業の売上高は6千7百万円(前期比3.1%増)となり、セグメント利益は5千万円(前期比9.5%増)となりました。 - #4 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 謬の影響2026/04/24 16:09
この修正再表示による前連結会計年度の連結財務諸表、1株当たり当期純損失金額、及び、1株当たり純資産額への影響はありません。
なお、当該修正再表示は、注記事項に係る記載の修正であり、当社の決算数値に影響がないため、過年度の有価証券報告書の訂正は行っておりません。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/04/24 16:09
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △171,150 123,761 普通株主に帰属しない金額(千円) ― ― 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △171,150 123,761 普通株式の期中平均株式数(株) 775,602 815,200