6898 トミタ電機

6898
2026/05/01
時価
33億円
PER 予
67.88倍
2010年以降
赤字-88.8倍
(2010-2026年)
PBR
0.85倍
2010年以降
0.11-1.75倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
1.26%
ROA 予
1.07%
資料
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トミタ電機(6898)の当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年1月31日
-15億286万
2009年10月31日
-5億7501万
2010年1月31日 -61.53%
-9億2880万
2010年4月30日
-5769万
2010年7月31日 -211.78%
-1億7989万
2010年10月31日 -102.69%
-3億6463万
2011年1月31日 -18.78%
-4億3310万
2011年4月30日
760万
2011年7月31日
-2820万
2011年10月31日 -80.38%
-5087万
2012年1月31日 -631.66%
-3億7221万
2012年4月30日
158万
2012年7月31日
-6040万
2012年10月31日
-4895万
2013年1月31日
1億891万
2013年4月30日 -33.38%
7255万
2013年7月31日 +2.24%
7418万
2013年10月31日 -50.46%
3675万
2014年1月31日 -55.12%
1649万
2014年4月30日
-2744万
2014年7月31日
1333万
2014年10月31日 +735.35%
1億1141万
2015年1月31日 +77.28%
1億9752万
2015年4月30日
-1596万
2015年7月31日
1033万
2015年10月31日
-9740万
2016年1月31日 -105.49%
-2億16万

個別

2009年1月31日
-15億7980万
2010年1月31日
-6億5431万
2011年1月31日 -4.47%
-6億8356万
2012年1月31日
-3億9897万
2012年7月31日
-1500万
2013年1月31日
5925万
2013年7月31日 -35.87%
3800万
2014年1月31日 -62.98%
1406万
2014年7月31日 +617.89%
1億100万
2015年1月31日 +106.36%
2億842万
2015年7月31日 -99.04%
200万
2016年1月31日
-1億5207万
2016年7月31日 -20.33%
-1億8300万
2017年1月31日
-1億3300万
2017年7月31日
1800万
2018年1月31日 -72.22%
500万
2018年7月31日
-1400万
2019年1月31日 -585.71%
-9600万
2019年7月31日
-8000万
2020年1月31日 -85%
-1億4800万
2020年7月31日
-4700万
2021年1月31日 -76.6%
-8300万
2021年7月31日
1200万
2022年1月31日 +100%
2400万
2022年7月31日 +120.83%
5300万
2023年1月31日 -24.53%
4000万
2023年7月31日
-200万
2024年1月31日
600万
2024年7月31日
-200万
2025年1月31日 -999.99%
-4900万
2026年1月31日
1億1500万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(注) 前事業年度は、税引前当期純損失が計上されているため、内訳については記載しておりません。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2026/04/24 16:09
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(注) 前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失が計上されているため、内訳については記載しておりません。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2026/04/24 16:09
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような市場環境のもと、当社グループはフェライトコアならびにコイルトランス製品の製造原価低減と品質改善に引き続き取り組み、世界競争に打ち勝つことのできる高性能・高品質の製品を安定的に供給すべく活動を続けてまいりました。
その結果、当連結会計年度において、フェライトコア販売は、中国市場ではEV市場の需要が堅調に推移し、日本市場においては、産業機器関連、工作機械関連、半導体製造装置関連向けでは外需の弱さが顕在したものの、顧客の在庫調整が改善し、緩やかな成長となりました。コイルトランス販売についても、概ね同様の理由により緩やかな成長となり、売上高は16億3百万円(前期比12.8%増)となりました。損益面では、原価率の改善、ならびに経費等の削減に努めたものの、営業損失は6千1百万円(前期は1億7千1百万円の営業損失)となりました。経常損失は2千7百万円(前期は1億6千7百万円の経常損失)、当期第1四半期に情報開示した特別利益の発生により、親会社株主に帰属する当期純利益は1億2千3百万円(前期は1億7千1百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメント別の業績では、電子部品材料事業は前段の記載内容により、当事業の売上高は15億3千6百万円(前期比13.2%増)となり、セグメント損失は1億1千2百万円(前期は2億1千7百万円のセグメント損失)となりました。また、不動産賃貸事業の売上高は6千7百万円(前期比3.1%増)となり、セグメント利益は5千万円(前期比9.5%増)となりました。
2026/04/24 16:09
#4 追加情報、連結財務諸表(連結)
謬の影響
この修正再表示による前連結会計年度の連結財務諸表、1株当たり当期純損失金額、及び、1株当たり純資産額への影響はありません。
なお、当該修正再表示は、注記事項に係る記載の修正であり、当社の決算数値に影響がないため、過年度の有価証券報告書の訂正は行っておりません。
2026/04/24 16:09
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
2.1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日)当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)△171,150123,761
普通株主に帰属しない金額(千円)
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)△171,150123,761
普通株式の期中平均株式数(株)775,602815,200
2026/04/24 16:09

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