6336 石井表記

6336
2026/03/30
時価
69億円
PER 予
7.19倍
2010年以降
赤字-67.39倍
(2010-2026年)
PBR
0.64倍
2010年以降
赤字-10.09倍
(2010-2026年)
配当 予
4.23%
ROE 予
8.88%
ROA 予
5.94%
資料
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石井表記(6336)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年1月31日
28億6743万
2010年1月31日
-8億327万
2011年1月31日
-1億5743万
2012年1月31日 -999.99%
-28億8670万
2013年1月31日
-1490万
2014年1月31日 -27.08%
-1893万
2015年1月31日
6億5411万
2016年1月31日 +13.05%
7億3946万
2017年1月31日 -19.72%
5億9364万
2018年1月31日 +114.18%
12億7147万
2019年1月31日 +14.56%
14億5656万
2020年1月31日 -77.95%
3億2116万
2021年1月31日 +235.94%
10億7894万
2022年1月31日 +64.13%
17億7084万
2023年1月31日 +13.84%
20億1592万
2024年1月31日 -21.6%
15億8038万
2025年1月31日 -42.61%
9億700万
2026年1月31日 +25.69%
11億4000万

個別

2009年1月31日
28億5148万
2010年1月31日
-7億2120万
2011年1月31日
5億3037万
2012年1月31日
-11億1040万
2013年1月31日
-2647万
2014年1月31日 -146.56%
-6528万
2015年1月31日
5億4739万
2016年1月31日 -14.58%
4億6758万
2017年1月31日 -46.75%
2億4898万
2018年1月31日 +327.45%
10億6428万
2019年1月31日 +6.03%
11億2846万
2020年1月31日
-2億4546万
2021年1月31日
5億7600万
2022年1月31日 +22.49%
7億553万
2023年1月31日 +17.43%
8億2849万
2024年1月31日 -26.48%
6億908万
2025年1月31日 -39.25%
3億7000万
2026年1月31日 +24.86%
4億6200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主として当社の太陽光発電装置に係る投資額であります。
3.セグメント利益の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.セグメント負債については、意思決定に使用していないため、記載しておりません。
2025/04/30 9:40
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれていない事業セグメント及び付随的な収益を獲得するに過ぎない構成単位であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額は、当社の現金及び預金ならびに投資有価証券、遊休資産等であります。
減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産の減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主として当社基幹システム更新に係る投資額であります。
3.セグメント利益又はセグメント損失(△)の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.セグメント負債については、意思決定に使用していないため、記載しておりません。2025/04/30 9:40
#3 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは、原則として、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
ディスプレイ及び電子部品事業用資産については、営業利益が継続してマイナスであるため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額168百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、土地については不動産鑑定評価額等により評価し、その他の資産は売却見込みがないため正味売却価額は零としております。
新潟県長岡市の資産について建物の取り壊しを意思決定したため、建物及び構築物の正味売却価額は零とし、土地については不動産鑑定評価額等により評価し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額に建物の処分費用を含め25百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しております。
2025/04/30 9:40
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループにおきましては、プリント基板分野においては、スマートフォンやパソコン等の民生機器向けの半導体需要に減速感が出ており、パッケージ基板の需要が減少しております。液晶関連分野におきましても液晶パネルの大幅な需要回復は見られず、中国においても現地経済の停滞に伴い電子部品実装需要の調整局面が続いております。
このような環境のもと、当連結会計年度の売上高は148億21百万円(前連結会計年度比11.4%減)となり、営業利益は9億7百万円(前連結会計年度比42.6%減)、経常利益は11億9百万円(前連結会計年度比35.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は7億88百万円(前連結会計年度比28.4%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2025/04/30 9:40

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