石井表記(6336)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 28億6743万
- 2009年10月31日
- -5億6793万
- 2010年1月31日 -41.44%
- -8億327万
- 2010年4月30日
- 5億9096万
- 2010年7月31日 -66.57%
- 1億9756万
- 2010年10月31日 +20.52%
- 2億3810万
- 2011年1月31日
- -1億5743万
- 2011年4月30日 -127.06%
- -3億5748万
- 2011年7月31日 -455.12%
- -19億8444万
- 2011年10月31日 -43.11%
- -28億3999万
- 2012年1月31日 -1.64%
- -28億8670万
- 2012年4月30日
- -1億7179万
- 2012年7月31日
- -1億6616万
- 2012年10月31日
- 3208万
- 2013年1月31日
- -1490万
- 2013年4月30日 -727.17%
- -1億2327万
- 2013年7月31日
- 1137万
- 2013年10月31日 +258.9%
- 4082万
- 2014年1月31日
- -1893万
- 2014年4月30日
- 3億7671万
- 2014年7月31日 +44.47%
- 5億4425万
- 2014年10月31日 +7.94%
- 5億8747万
- 2015年1月31日 +11.34%
- 6億5411万
- 2015年4月30日 -22.75%
- 5億533万
- 2015年7月31日 +29.51%
- 6億5448万
- 2015年10月31日 +24.28%
- 8億1336万
- 2016年1月31日 -9.08%
- 7億3946万
- 2016年4月30日 -63.44%
- 2億7037万
- 2016年7月31日 -7.81%
- 2億4927万
- 2016年10月31日 +74.85%
- 4億3586万
- 2017年1月31日 +36.2%
- 5億9364万
- 2017年4月30日 -40.85%
- 3億5115万
- 2017年7月31日 +83.77%
- 6億4530万
- 2017年10月31日 +43.22%
- 9億2418万
- 2018年1月31日 +37.58%
- 12億7147万
- 2018年4月30日 -82.1%
- 2億2754万
- 2018年7月31日 +197.48%
- 6億7691万
- 2018年10月31日 +32.19%
- 8億9478万
- 2019年1月31日 +62.78%
- 14億5656万
- 2019年4月30日 -96%
- 5826万
- 2019年7月31日 +46.24%
- 8520万
- 2019年10月31日 +293.87%
- 3億3558万
- 2020年1月31日 -4.29%
- 3億2116万
- 2020年4月30日
- -4707万
- 2020年7月31日
- 2億6115万
- 2020年10月31日 +173.99%
- 7億1552万
- 2021年1月31日 +50.79%
- 10億7894万
- 2021年4月30日 -57.99%
- 4億5324万
- 2021年7月31日 +128.07%
- 10億3369万
- 2021年10月31日 +40.56%
- 14億5293万
- 2022年1月31日 +21.88%
- 17億7084万
- 2022年4月30日 -76%
- 4億2504万
- 2022年7月31日 +30.45%
- 5億5444万
- 2022年10月31日 +133.38%
- 12億9398万
- 2023年1月31日 +55.79%
- 20億1592万
- 2023年4月30日 -71.29%
- 5億7884万
- 2023年7月31日 +54.84%
- 8億9626万
- 2023年10月31日 +31.82%
- 11億8144万
- 2024年1月31日 +33.77%
- 15億8038万
- 2024年4月30日 -96.84%
- 5000万
- 2024年7月31日 +796%
- 4億4800万
- 2024年10月31日 +42.19%
- 6億3700万
- 2025年1月31日 +42.39%
- 9億700万
- 2025年4月30日 -79.71%
- 1億8400万
- 2025年7月31日 +152.17%
- 4億6400万
- 2025年10月31日 +103.66%
- 9億4500万
- 2026年1月31日 +20.63%
- 11億4000万
個別
- 2009年1月31日
- 28億5148万
- 2010年1月31日
- -7億2120万
- 2011年1月31日
- 5億3037万
- 2012年1月31日
- -11億1040万
- 2012年7月31日
- -1億5500万
- 2013年1月31日
- -2647万
- 2014年1月31日 -146.56%
- -6528万
- 2015年1月31日
- 5億4739万
- 2016年1月31日 -14.58%
- 4億6758万
- 2017年1月31日 -46.75%
- 2億4898万
- 2018年1月31日 +327.45%
- 10億6428万
- 2019年1月31日 +6.03%
- 11億2846万
- 2019年7月31日
- -1億7000万
- 2020年1月31日 -44.39%
- -2億4546万
- 2020年7月31日
- 1億200万
- 2021年1月31日 +464.71%
- 5億7600万
- 2021年7月31日 -15.45%
- 4億8700万
- 2022年1月31日 +44.87%
- 7億553万
- 2022年7月31日 -54.79%
- 3億1900万
- 2023年1月31日 +159.72%
- 8億2849万
- 2023年7月31日 -78.52%
- 1億7800万
- 2024年1月31日 +242.18%
- 6億908万
- 2025年1月31日 -39.25%
- 3億7000万
- 2026年1月31日 +24.86%
- 4億6200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主として当社の太陽光発電装置に係る投資額であります。2025/04/30 9:40
3.セグメント利益の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.セグメント負債については、意思決定に使用していないため、記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれていない事業セグメント及び付随的な収益を獲得するに過ぎない構成単位であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額は、当社の現金及び預金ならびに投資有価証券、遊休資産等であります。
減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産の減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主として当社基幹システム更新に係る投資額であります。
3.セグメント利益又はセグメント損失(△)の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.セグメント負債については、意思決定に使用していないため、記載しておりません。2025/04/30 9:40 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、原則として、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。2025/04/30 9:40
ディスプレイ及び電子部品事業用資産については、営業利益が継続してマイナスであるため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額168百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、土地については不動産鑑定評価額等により評価し、その他の資産は売却見込みがないため正味売却価額は零としております。
新潟県長岡市の資産について建物の取り壊しを意思決定したため、建物及び構築物の正味売却価額は零とし、土地については不動産鑑定評価額等により評価し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額に建物の処分費用を含め25百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループにおきましては、プリント基板分野においては、スマートフォンやパソコン等の民生機器向けの半導体需要に減速感が出ており、パッケージ基板の需要が減少しております。液晶関連分野におきましても液晶パネルの大幅な需要回復は見られず、中国においても現地経済の停滞に伴い電子部品実装需要の調整局面が続いております。2025/04/30 9:40
このような環境のもと、当連結会計年度の売上高は148億21百万円(前連結会計年度比11.4%減)となり、営業利益は9億7百万円(前連結会計年度比42.6%減)、経常利益は11億9百万円(前連結会計年度比35.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は7億88百万円(前連結会計年度比28.4%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。