有価証券報告書
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
(1) 事業構造改善引当金の表示方法の変更
「事業構造改善引当金」(前連結会計年度 6,585百万円)の表示方法は、従来、連結貸借対照表上、「流動負債」の「その他」に含めて表示していたが、他の勘定科目と合算で「流動負債」の「その他」として表示するよりも、個別に表示する方が、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度から、「事業構造改善引当金」(当連結会計年度 6,739百万円)として表示している。
(連結損益計算書)
(1) 客船事業関連損失の表示方法の変更
前連結会計年度において、独立掲記していた「客船事業関連損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含まれている。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「客船事業関連損失」7,829百万円は、「営業外費用」の「その他」として組替えている。
(連結貸借対照表)
(1) 事業構造改善引当金の表示方法の変更
「事業構造改善引当金」(前連結会計年度 6,585百万円)の表示方法は、従来、連結貸借対照表上、「流動負債」の「その他」に含めて表示していたが、他の勘定科目と合算で「流動負債」の「その他」として表示するよりも、個別に表示する方が、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度から、「事業構造改善引当金」(当連結会計年度 6,739百万円)として表示している。
(連結損益計算書)
(1) 客船事業関連損失の表示方法の変更
前連結会計年度において、独立掲記していた「客船事業関連損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含まれている。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「客船事業関連損失」7,829百万円は、「営業外費用」の「その他」として組替えている。