有価証券報告書-第194期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示している。また、「営業外収益」の「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しており、「営業外費用」の「社債利息」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示している。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「減価償却費」1,161百万円、「その他」25,245百万円は、「その他」26,407百万円として組み替えている。また、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」2,345百万円、「その他」2,718百万円は、「その他」5,063百万円として組み替えており、「営業外費用」に表示していた「社債利息」1,076百万円、「その他」5,563百万円は、「その他」6,639百万円として組み替えている。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示している。また、「営業外収益」の「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しており、「営業外費用」の「社債利息」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示している。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「減価償却費」1,161百万円、「その他」25,245百万円は、「その他」26,407百万円として組み替えている。また、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」2,345百万円、「その他」2,718百万円は、「その他」5,063百万円として組み替えており、「営業外費用」に表示していた「社債利息」1,076百万円、「その他」5,563百万円は、「その他」6,639百万円として組み替えている。