有価証券報告書-第123期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
| 前事業年度 (自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) | 当事業年度 (自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) | ||||
| 区分 | 注記 番号 | 金額(百万円) | 構成比 (%) | 金額(百万円) | 構成比 (%) |
| 1 直接材料費 | 31,255 | 38.3 | 36,321 | 47.6 | |
| 2 直接経費 | 37,318 | 45.7 | 24,623 | 32.3 | |
| 3 用役費 | 2,009 | 2.5 | 1,802 | 2.4 | |
| 4 加工費 | 10,224 | 12.5 | 10,395 | 13.6 | |
| 5 原価差額 | 438 | 0.5 | 900 | 1.2 | |
| 6 保証工事引当金繰入額(△は戻入額) | △53 | △0.1 | △14 | △0.0 | |
| 7 工事損失引当金繰入額(△は戻入額) | 531 | 0.6 | 2,202 | 2.9 | |
| 売上原価合計 | 81,722 | 100.0 | 76,229 | 100.0 | |
原価計算の方法
当社の実施している原価計算は個別原価計算を主とし、設計部門等一部については総合原価計算を採用しております。原価は実際原価を原則としており、労務費・間接費・用役費等は予定率をもって工事に賦課、または配賦し、実際原価との差額は原価差額の調整を行いますが、総製造費用の100分の1に相当する金額以内である場合は、売上原価に直課しております。
加工費には、工事に賦課する直接労務費と直接作業時間を基準として予定率をもって配賦する間接費が含まれております。このうち直接労務費の割合は前事業年度52.7%、当事業年度53.2%であります。