有価証券報告書-第99期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
1 前事業年度において、区分掲記していた営業外費用の「寄付金」は、金額的重要性がないため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。また、前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「デリバティブ損失」および「社債利息」は、それぞれ金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の営業外費用に表示していた「寄付金」1,045百万円、「その他」4,586百万円は、「デリバティブ損失」1,629百万円、「社債利息」575百万円、「その他」3,426百万円として組替えています。
2 前事業年度において、特別損失の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の特別損失の「その他」に表示していた1,609百万円は、「投資有価証券評価損」611百万円、「その他」997百万円として組替えています。
(損益計算書関係)
1 前事業年度において、区分掲記していた営業外費用の「寄付金」は、金額的重要性がないため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。また、前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「デリバティブ損失」および「社債利息」は、それぞれ金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の営業外費用に表示していた「寄付金」1,045百万円、「その他」4,586百万円は、「デリバティブ損失」1,629百万円、「社債利息」575百万円、「その他」3,426百万円として組替えています。
2 前事業年度において、特別損失の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の特別損失の「その他」に表示していた1,609百万円は、「投資有価証券評価損」611百万円、「その他」997百万円として組替えています。