7272 ヤマハ発動機

7272
2026/03/23
時価
1兆1036億円
PER 予
10.52倍
2009年以降
赤字-83.42倍
(2009-2025年)
PBR
0.93倍
2009年以降
0.55-2.31倍
(2009-2025年)
配当 予
4.61%
ROE 予
8.83%
ROA 予
3.45%
資料
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ヤマハ発動機(7272)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
483億8200万
2009年12月31日
-625億8000万
2010年12月31日
513億800万
2011年12月31日 +4.09%
534億500万
2012年12月31日 -65.18%
185億9800万
2013年12月31日 +196.47%
551億3700万
2014年12月31日 +58.24%
872億4900万
2015年12月31日 +38.04%
1204億3600万
2016年12月31日 -9.83%
1085億9400万
2017年12月31日 +37.93%
1497億8200万
2018年12月31日 -6.01%
1407億8700万
2019年12月31日 -18.06%
1153億6400万
2020年12月31日 -29.2%
816億7200万
2021年12月31日 +123.26%
1823億4200万
2022年12月31日 +23.32%
2248億6400万
2023年12月31日 +11.47%
2506億5500万
2024年12月31日 -27.58%
1815億1500万

個別

2008年12月31日
-241億1900万
2009年12月31日 -129.28%
-552億9900万
2010年12月31日
-87億4300万
2011年12月31日 -113.77%
-186億9000万
2012年12月31日
-139億1800万
2013年12月31日
229億5100万
2014年12月31日 +26.72%
290億8400万
2015年12月31日 +20.83%
351億4300万
2016年12月31日 -27.71%
254億500万
2017年12月31日 +76.25%
447億7700万
2018年12月31日 -35.08%
290億7000万
2019年12月31日 -45.42%
158億6600万
2020年12月31日
-58億8600万
2021年12月31日
491億4100万
2022年12月31日 +78.32%
876億3000万
2023年12月31日 +13.61%
995億5800万
2024年12月31日 -87.34%
126億600万
2025年12月31日
-143億2700万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
[個人業績連動賞与]
個人業績連動賞与は、社外取締役並びに取締役会長及び代表取締役社長を除く業務執行取締役に対して、事業年度を通じた評価を行った上で支給します。支給額は、役職ごとに定める基準額に財務評価・非財務評価係数(0~2.0の範囲内で決定)を乗じて算定します。財務評価は担当事業の継続的な成長と収益力の向上を目的として、売上収益、営業利益、ROA等の予算達成度や前期比で評価しています。非財務評価は長期視点での経営を促進することを目的として、中期経営計画における取組みの進捗度や役員後継者・経営幹部候補の育成状況、その他企業価値・ブランド価値への寄与度等を評価しています。
個人業績賞与支給額 = 役職別基準額 ×(財務評価 × 50% + 非財務評価 × 50%)
2026/03/23 16:41
#2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「3.重要性がある会計方針」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値です。
セグメント間の内部売上収益又は振替高は、市場実勢価格に基づいています。
2026/03/23 16:41
#3 注記事項-後発事象、連結財務諸表(IFRS)(連結)
2 調整額は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益又は損失(△)の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しています。
2026/03/23 16:41
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度の売上収益は、MC事業のインドネシアやフィリピン、タイで販売台数が増加したものの、ベトナムで発生した生産・出荷停止の影響や、マリン事業のウォータービークル、OLV事業の販売台数が減少したことなどにより、2兆5,342億円と前連結会計年度に比べ420億円(1.6%)の減収となりました。
営業利益は、米国関税の影響や、調達コストの上昇、研究開発費や人件費などの販売費及び一般管理費の増加、OLV事業の有形固定資産の減損損失などを計上した結果、1,264億円と前連結会計年度に比べ551億円(30.4%)の減益となりました。
親会社の所有者に帰属する当期利益は、営業利益の減少や繰延税金資産の取り崩しにより、161億円と前連結会計年度に比べ920億円(85.1%)の減益となりました。
2026/03/23 16:41
#5 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結損益計算書】
(単位:百万円)
持分法による投資損益367,06210,079
営業利益6181,515126,373
2026/03/23 16:41

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