7272 ヤマハ発動機

7272
2026/03/17
時価
1兆1250億円
PER 予
10.72倍
2009年以降
赤字-83.42倍
(2009-2025年)
PBR
0.95倍
2009年以降
0.55-2.31倍
(2009-2025年)
配当 予
4.52%
ROE 予
8.83%
ROA 予
3.45%
資料
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ヤマハ発動機(7272)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
483億8200万
2009年12月31日
-625億8000万
2010年3月31日
96億1100万
2010年6月30日 +264.48%
350億3000万
2010年9月30日 +39.23%
487億7300万
2010年12月31日 +5.2%
513億800万
2011年3月31日 -59.81%
206億2300万
2011年6月30日 +101.44%
415億4300万
2011年9月30日 +46.17%
607億2300万
2011年12月31日 -12.05%
534億500万
2012年3月31日 -76.72%
124億3100万
2012年6月30日 +67.34%
208億200万
2012年9月30日 +9.62%
228億400万
2012年12月31日 -18.44%
185億9800万
2013年3月31日 -25.43%
138億6800万
2013年6月30日 +117.98%
302億3000万
2013年9月30日 +39.49%
421億6800万
2013年12月31日 +30.76%
551億3700万
2014年3月31日 -60%
220億5600万
2014年6月30日 +122.66%
491億900万
2014年9月30日 +44.61%
710億1600万
2014年12月31日 +22.86%
872億4900万
2015年3月31日 -60.05%
348億5800万
2015年6月30日 +99.87%
696億7000万
2015年9月30日 +43.54%
1000億100万
2015年12月31日 +20.43%
1204億3600万
2016年3月31日 -73.21%
322億6700万
2016年6月30日 +102.61%
653億7700万
2016年9月30日 +36.02%
889億2300万
2016年12月31日 +22.12%
1085億9400万
2017年3月31日 -65.69%
372億6200万
2017年6月30日 +120.57%
821億8900万
2017年9月30日 +47.04%
1208億4900万
2017年12月31日 +23.94%
1497億8200万
2018年3月31日 -72.5%
411億8800万
2018年6月30日 +99.68%
822億4600万
2018年9月30日 +40.44%
1155億500万
2018年12月31日 +21.89%
1407億8700万
2019年3月31日 -74.49%
359億2000万
2019年6月30日 +92.15%
690億1900万
2019年9月30日 +44.86%
999億7800万
2019年12月31日 +15.39%
1153億6400万
2020年3月31日 -77.96%
254億2100万
2020年6月30日 -24.92%
190億8700万
2020年9月30日 +195.28%
563億6100万
2020年12月31日 +44.91%
816億7200万
2021年3月31日 -40.92%
482億5200万
2021年6月30日 +126.24%
1091億6300万
2021年9月30日 +41.65%
1546億2900万
2021年12月31日 +17.92%
1823億4200万
2022年3月31日 -78.02%
400億7900万
2022年6月30日 +155.54%
1024億1900万
2022年9月30日 +70.07%
1741億8500万
2022年12月31日 +29.09%
2248億6400万
2023年3月31日 -67.61%
728億2400万
2023年6月30日 +96.02%
1427億5300万
2023年9月30日 +45.87%
2082億3600万
2023年12月31日 +20.37%
2506億5500万
2024年12月31日 -27.58%
1815億1500万

個別

2008年12月31日
-241億1900万
2009年12月31日 -129.28%
-552億9900万
2010年12月31日
-87億4300万
2011年12月31日 -113.77%
-186億9000万
2012年12月31日
-139億1800万
2013年12月31日
229億5100万
2014年12月31日 +26.72%
290億8400万
2015年12月31日 +20.83%
351億4300万
2016年12月31日 -27.71%
254億500万
2017年12月31日 +76.25%
447億7700万
2018年12月31日 -35.08%
290億7000万
2019年12月31日 -45.42%
158億6600万
2020年12月31日
-58億8600万
2021年12月31日
491億4100万
2022年12月31日 +78.32%
876億3000万
2023年12月31日 +13.61%
995億5800万
2024年12月31日 -87.34%
126億600万
2025年12月31日
-143億2700万

有報情報

#1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
従来、研究開発費について、基礎研究活動等に係る費用を一般管理費として計上する一方で、主として製品等の開発に係る費用については、開発部門と製造部門が一体となり、著しい既存製品の改良や製造工程の改善の活動を行っていたことから当期製造費用として計上していました。しかしながら、当社が属する業界においてカーボンニュートラル等への対応が求められる中、製品等の開発の高度化・複雑化が進み、その重要性が高くなるとともに、今後もその傾向が継続する見込みです。また、当社は、経営基盤改革の一環でグローバルERPの導入を進める中、経営管理の在り方を見直しており、各事業本部における開発機能の強化及び開発部門の役割を明確化しました。当該会計方針の変更は、これらに対応し、売上原価並びに販売費及び一般管理費の範囲を見直し、期間損益をより適切に表示するために行ったことによるものです。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前事業年度の貸借対照表は、商品及び製品が4,420百万円、仕掛品が7,053百万円、利益剰余金が8,042百万円減少し、繰延税金資産が3,430百万円増加しています。また、前事業年度の損益計算書は、売上原価が96,516百万円、法人税等調整額が736百万円減少し、販売費及び一般管理費が98,978百万円増加しています。これにより、営業利益、経常利益、税引前当期純利益がそれぞれ2,461百万円、当期純利益が1,725百万円減少しています。前事業年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の期首残高は6,317百万円減少しています。
なお、遡及適用を行う前と比べて、前事業年度の1株当たり純資産額が8.11円、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益がそれぞれ1.72円減少しています。
2025/03/26 14:06
#2 役員報酬(連結)
[個人業績連動賞与]
個人業績連動賞与は、代表取締役を除く取締役を対象として、役職ごとに定める基準額に財務評価・非財務評価係数(0~2.0の範囲内で決定)を乗じて算定します。財務評価は担当事業の継続的な成長と収益力の向上を目的として、売上収益、営業利益、ROA等の予算達成度や前期比で評価しています。非財務評価は長期視点での経営を促進することを目的として、中期経営計画における取組みの進捗度や役員後継者・経営幹部候補の育成状況、その他企業価値・ブランド価値への寄与度等を評価しています。
個人業績賞与支給額 = 役職別基準額 ×(財務評価 × 50% + 非財務評価 × 50%)
2025/03/26 14:06
#3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「3.重要性がある会計方針」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値です。
セグメント間の内部売上収益又は振替高は、市場実勢価格に基づいています。
2025/03/26 14:06
#4 注記事項-後発事象、連結財務諸表(IFRS)(連結)
2 調整額は、セグメント間取引消去によるものです。
3 セグメント利益又は損失(△)の合計は、連結損益計算書の営業利益と一致しています。
(自己株式の取得及び消却)
2025/03/26 14:06
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度の売上収益は、コア事業の二輪車のうち、ブラジル、インドにおいて販売台数の増加及び台当たり単価が向上したことにより、2兆5,762億円と前連結会計年度に比べ1,614億円(6.7%)の増収となりました。
営業利益は物価高騰に伴う人件費等販管費の増加、在庫評価減など事業構造の見直しに伴う費用やSPV事業やRV事業の一部固定資産の減損損失などを計上した結果、1,815億円と前連結会計年度に比べ624億円(25.6%)の減益となりました。
親会社の所有者に帰属する当期利益は、営業利益の減少に伴い、1,081億円と前連結会計年度に比べ504億円(31.8%)の減益となりました。
2025/03/26 14:06
#6 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結損益計算書】
(単位:百万円)
持分法による投資損益365,1497,062
営業利益6243,920181,515
2025/03/26 14:06

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