当社グループにおける研究開発組織は、お客様に密着した研究開発を行う各事業部の技術部門・生産技術部門と、将来を見据えた研究開発を行う技術企画センターの技術開発部門で構成され、社内関連部門間の相互連携を図り、専門メーカー・大学・研究機関など産学官を含めた開発体制により、新製品開発、新材料、新工法の開発を進めるとともに、開発スピードの向上を図っております。
また、ソフトウェアの研究開発は子会社のピーアイシステム株式会社で行い、これらの成果を関係会社に技術移転することにより、グループ全体の技術力の向上を図っております。
セグメント別の当連結会計年度の研究開発活動は、次のとおりであります。
(プレス・樹脂製品事業)
当事業の研究開発は、技術企画センターの技術開発部およびプレス・樹脂事業部のプレス技術部と樹脂技術部で行いました。
プレス製品では、自動車の軽量化・低コスト化を実現した1180MPa級超ハイテン材での成形対象製品を拡大し、トヨタ自動車株式会社様の新型車両に採用されました。樹脂製品では、ウレタン材料を使用しNV性能を向上させたエンジンカバー構造の開発、意匠部品の加飾技術を開発しました。
研究開発費の金額は、249百万円であります。
(バルブ製品事業)
当事業の研究開発は、バルブ・TPMS事業部の技術部および生産技術部で行いました。
タイヤバルブ・TPMS製品では、小型、軽量で低消費電力を実現したTPMS送信機を開発しました。カーエアコン用バルブ製品では、オゾン層破壊と地球温暖化を防止できる高圧冷媒対応の「リリーフバルブ」を開発しました。鍛造プレス製品では、強度と軽量化を両立しながら高精度な成形を実現したトランスミッション用部品を開発しました。
研究開発費の金額は、852百万円であります。
(その他)
ソフトウェアの研究開発は、屋内測位センサを用いたシステムの応用アプリケーション開発、サーバ監視装置(pmoni)次世代機対応のアプリケーション開発、AIおよびIoT関係の基礎研究開発を行いました。
研究開発費の金額は、9百万円であります。
(全社共通)
技術企画センターでは、将来の自動車社会における環境対応などグローバルなニーズやIoT時代への対応など、将来の顧客ニーズに応えるため、新製品実現に必要な要素技術、新材料および加工技術の開発を実施しております。
・金属塑性加工技術、新接合技術の研究開発
・複合材料の研究開発
・無線通信応用製品の開発
・IoT技術とAI技術を応用した設備保全モニタシステムの開発
・環境負荷物質削減および使用材料低減による環境にやさしい製品・工法の開発
研究開発費の金額は、366百万円であります。
以上、当連結会計年度における当社グループの研究開発費総額は、1,478百万円であります。