有価証券報告書-第113期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械及び装置、車両運搬具 2年～12年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。