有価証券報告書-第113期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産(リース資産を除く)
旧定率法
部品成型及び鋳造用金型については、見積使用可能期間の月数による定額法
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法
なお、在外連結子会社は主として定額法
2007年4月1日以降に取得した有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
部品成型及び鋳造用金型については、見積使用可能期間の月数による定額法
また、建物(建物附属設備を含む)については、定額法
なお、在外連結子会社は主として定額法
2016年4月1日以降に取得した有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
部品成型及び鋳造用金型については、見積使用可能期間の月数による定額法
また、建物(建物附属設備を含む)及び構築物については、定額法
なお、在外連結子会社は主として定額法
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
使用権資産
耐用年数又はリース期間のうちいずれか短いほうの期間に基づく定額法を採用しております。
無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
長期前払費用
定額法